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家電製品などの電磁波にさらされることで集中力低下や皮膚過敏などの症状を示す「電磁過敏症」の人は、日本で人口の3.0~5.7%に上るという研究結果を早稲田大応用脳科学研究所「生活環境と健康研究会」のチームがまとめた。
電磁過敏症は家電製品のほか携帯端末、携帯電話基地局、パソコン、高圧送電線などが発する電磁波が原因とされ、世界的に問題になっている。ただ実態はよく分かっておらず、診断基準もない。英国では2万人を対象とした調査で人口の4%という結果が出ている。
研究会の代表、尚絅学院大(宮城県名取市)の北條祥子名誉教授は今回の結界について「病態の解明に向けた第一歩。調査を重ね、診断基準作りや治療法と予防法の開発につなげたい」と語る。
チームは英国で調査に使われた問診票を日本向けに改良。全国の一般人2千人と、電磁過敏症の症状を自助グループなどで自己申告している165人に送り、一般人1306人、自己申告者127人から有効回答を得た。
自己申告者と一般人の回答を統計的に分析し「電磁過敏な人」の基準を設定。日本の人口に占める「電磁過敏な人」の割合を推定した。
中枢神経 | 極度の疲労、集中困難、憂鬱(ゆううつ)、注意欠如など |
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皮膚 | 皮膚過敏、発赤、腫れ、チクチク感など |
その他 | 頭痛、耳鳴りなど |
北條名誉教授は「多くの電磁波発生源に囲まれて生活している現代では誰がいつ発症してもおかしくない。こういう健康障害があるということを認識し、気をつけて生活すれば発症は未然に防ぐことができると思う」と話している。
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