集団ストーカー関連記事 - 集団ストーカーレポート

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公開日: 2022/03/05 最終更新日: 2022/03/17
集団ストーカー関連記事 - 集団ストーカーレポート
 公開日: 2022/03/05 最終更新日: 2022/03/17

嘘の情報を「ネット上」で公開する集団ストーカーの手口

ネットで個人情報が晒された場合にはプライバシー侵害です。
早期に発見できればよいのですが、そのことに気が付かずに放置してしまった結果「集団ストーカー」が始まってしまうことがあります。

このページでは、実際にネット上から起きる集団ストーカー被害にについてご紹介致します。

目次│集団ストーカーオンライン対策の専門窓口

嘘情報を書き込みされる被害

専門家
集団ストーカー調査
2022年3月5日 更新
ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口の「社員による寄稿記事のご紹介 」ページです。ストーカー・嫌がらせ対策のプロフェッショナルが体験して得た最新情報になりますので、集団ストーカーでお悩みの方はぜひ参考にしてください。

知らぬ間に広がる誹謗中傷の恐怖

女性
ご依頼者様: 30代 女性 会社員
ご依頼内容: 集団ストーカー調査
ご依頼理由:

3ヵ月程前から集団ストーカー被害に遭っています。行く先々での「つきまといや待ち伏せ」「監視していることの仄めかし」「スマートフォンを使った盗撮」を不特定多数の人にやられています。被害が始まる少し前に仕事でトラブルを起こしてしまい、そのトラブルが原因で被害が始まったように思えますが、気が付かないだけでもっと前からあったかもしれません。この出来事以来、会社の上司や同僚の態度がおかしくなり、社内でも仄めかしをされるようになりました。最初は社内の人間だけでしたが、次第にエスカレートして不特定多数の人から被害を受けるようになりました。

社内だけの被害であれば退職すれば問題は解決出来ると思うのですが、無関係の人まで関わっているとなると、どこに行っても被害は続くのではないかと感じております。また、先日社内の人間からの仄めかしで「あの写真ネットに乗せちゃえよ」などと私に関する内容を複数人で話しているのが聞こえてきました。今後どのようにすればいいでしょうか?アドバイスお願いします。

調査レポート:

今回は「オンライン調査」を提案致しました。理由としては、仄めかしなどのアンカリングは「たまたま」などと言い訳される可能性が高く、継続した嫌がらせと認めさせなければならないため、予算もあわずオンライン上の証拠収集に絞った調査をご提案しました。「オンライン調査」とは、ネット上でご依頼者に関する書き込みや写真、動画、個人情報などのデータが流出していないか専門の調査員が調べる調査になります。

コンピューター解析と目視で行なった結果、某有名掲示板やアダルトサイトにぼかした写真(知っている人がみればわかるレベル)、誹謗中傷している内容の書き込みが発見されました。この情報を見た社員から広まった「集団ストーカー」の可能性が高く、その内容を依頼者に報告すると「絶対に許せない、何としても探し出す」という結論になり、協議の結果、弁護士に依頼して書き込みを行った人物を特定する事になり今回の調査は終了しました。

今回のケースでは、被害に早く気づくことが出来た為、ネット上の広がりも浅く短期間での「火消し」を成功させました。ネット上で風評が広まっている場合は早急に対応する事が重要であります。

事例 嘘の情報を拡散されて始まった集団ストーカー

男性
ご依頼者様: 40代 男性 会社員
ご依頼内容: 集団ストーカー調査
ご依頼理由:

1年前から偶然とは思えない事や不特定多数の人からつきまとわれています。警察に相談してもなかなか取り合ってもらえずどこに相談すれば分からなかったので、ネットで調べたら自分は「集団ストーカー」被害に遭っているのだとわかりました。被害が始まった原因は、ネットの掲示板上で宗教団体の悪口を書き込んだことから始まったと思います。今思えば取返しのつかないな事をしてしまったと思っています。組織なのか個人的な恨みなのかわかりませんが、相当な人数からつきまといや行動監視をされています。どのように対処したら解決できるでしょうか?

調査レポート:

今回のケースは、ネット上でのトラブルが原因で「集団ストーカー」が始まった可能性は高いと判断しました。悪口を書いた宗教団体の規模は大きく、不特定多数での嫌がらせは可能で早急な「火消し」が必要と判断しました。実際に起きているつきまといも同一人物ではないことから、証拠収集に時間がかかり、得策ではありません。

案の定、某掲示板サイトに「本人に関する仄めかし」書き込みがあり、面白がって不特定多数の人が関与して規模が大きくなったと判断できます。もちろん、書き込まれた内容は事実ではなくひどいもので、写真はご依頼者のSNSに掲載した写真を使用していました。ご依頼者にこの書き込みを報告し削除依頼を各所に出し、今後について協議の結果、弁護士に依頼して書き込みを行なった人物を特定する事になり今回の調査は終了しました。

ネットの書き込みやSNSから「本人特定」ができることから、ご依頼者も「身バレ」した結果、嫌がらせが始まったのでしょう。

集団ストーカー犯罪が周知されつつある

手口が明らかになった集団ストーカー行為

集団ストーカーとは、集団で(もしくは組織的に)ガスライディングのような嫌がらせを仕掛ける、盗聴や盗撮をしなければわからないような個人の情報を「知っている」「秘密を握っている」と仄めかす、ターゲットにした相手が周囲や近隣住人に疎まれたり避けられたりするように仕向けて精神的に追い込んでいく犯罪を私たちは「集団ストーカー」と呼んでいます。

嘘の情報に惑わされないようにする

以前なら、集団ストーカーの被害を訴えても、ほとんどが統合失調症による幻覚・幻聴で片付けられてきました。しかし近年では、集団ストーカーは周知されようになり、「集団ストーカー」の調査を依頼される方が増えてきています。

集団ストーカーはターゲットにした相手を陥れるため、ネット上で「会社で不倫をしている」「逮捕されたことがある」など嘘の情報を広めたり、近隣や勤務先から不審人物と思われるような悪評を立てたりします。

根も葉もない噂や嘘が広がっていると感じたら、集団ストーカーによる嫌がらせを疑ったほうがいいかもしれません。

集団ストーカーについては早期相談

集団ストーカーは統合失調症による妄想、思い込み、偶然などではなく「れっきとした犯罪」です。

集団ストーカーは、嫌がらせに加担しているメンバーの身元がバレるのを極端に恐れるため、組織・集団の規模が小さいとネット上で誹謗中傷を繰り返す傾向があるので、どのような集団がネットストーキングをしているのかを探りたい場合は「ネットリサーチ調査」ができる探偵社を探す必要があります。

現地調査とネットを組み合わせる

オンライン調査には専門的な知識と技術が要るので、被害に遭った方が単独でストーカー集団の素性を暴こうとすると、全く無関係の人を「犯人」と決めつけるような誤りを犯しかねません。

判断を誤ると解決までの道のりが遠くなることもあります。そのため、ネット上での誹謗中傷に気づき、誰かに批難されるようなことに心当たりがないときは、なるべく早い段階で専門家に相談し、アドバイスしてもらいましょう。

集団ストーカーの目的

集団ストーカーは組織犯罪

集団ストーカーに加担する人たちには、何らかの理由があってメンバーに加わっているようです。考えられるのは次のようなケースです。

  • 個人的な理由で集団ストーカーの仲間入りをしている
  • 報酬目当てや生活のための闇バイト
  • 怨恨など、ターゲットにした相手を、社会的、経済的破綻させたい理由がある

集団ストーカーは組織で動いているので、特殊詐欺など、嫌がらせの背後には何かしらの犯罪が隠れている可能性もあります。昨今話題の煽り運転や学級内・職場でのいじめなどは、集団ストーカーの動きと類似した点も多く、もしかしたら犯罪組織に動かされているケースもあるのかもしれません。

海外では集団ストーカーは「ギャングストーキング」と呼ばれ、頻繁にニュースや雑誌などの特集で取り上げられていますが、日本では集団ストーカーが大々的に取り上げてられる機会はまだ少ないようです。

そのため「集団ストーカー」が逮捕案件に通じる犯罪だということはもちろん、「集団ストーカー」そのものを理解している人もまだ少ないようです。

感情をコントロールする力が必要

集団ストーカーの目的は、ターゲットにした相手につきまとう、監視するなどの嫌がらせをすることですが、その他にも嫌がらせを繰り返してターゲットを感情的にさせたり怒らせたりして、被害に遭っているのに「嫌がらせの加害者に仕立てる」ようなこともするので、どのような嫌がらせをされても、決して反撃に出たり、攻撃的な行動を起こしたりしないようにしてください。

物理的な暴力とは違う心理的な虐待

集団ストーカーに加担している人は、主犯格に命令されて動いている「駒」に過ぎません。指示どおりに動きますが、危害を加えてくるようなことはありません。

プライバシーを覗き込み、盗撮や盗聴を繰り返す集団ストーカーは人権を無視した犯罪です。
個人に対し集団でさまざまな嫌がらせをしてくるので恐怖を感じたり不安になったりするかもしれませんが、1人で悩まず私ども「ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口」にご相談ください。

集団ストーカーに関連するQ&A

Q

集団ストーカーは解決できる?

A

解決できます。方法は2通りあって、1つは警察に被害届を出すことです(状況によっては所轄の警察署長から「警告」「禁止命令」を出してもらうこともできます)。もう1つは主犯格を突き止め、嫌がらせをやめてもらうよう直接交渉することです。いずれの場合でも嫌がらせを証明する証拠が必要になります(ご依頼をいただければ私どもが証拠の入手、被害届を提出する際の書類の作成もお手伝いいたします)。また、主犯格と直接交渉する際は、被害に遭った方が単独で交渉に臨むのは危険なので、警護を兼ねて私どもの調査員が「立会人」として同席いたします。その他にも集団ストーカーによる嫌がらせが理由で体調を壊した、精神的な苦痛を被ったとして主犯格を訴える、損害賠償を請求するなどの方法もありますが、こちらは弁護士に訴訟準備等の依頼をしていただくことになります。

Q

集団ストーカーの被害にあっていますけど、信じてくれますか?

A

もちろんです!まずは現状をお聞かせください。集団ストーカーの嫌がらせや被害を訴えたとき、「気のせい、考えすぎ」「被害妄想」といったように受け流されたり、場合によっては精神疾患を疑われたりするケースが多く見受けられますが、気のせいで片づけようとする人は「集団ストーカー」を知らないからだと思っていいかもしれません。家族や友人に苦しみを打ち明けたいのであれば、あなたの話を信じてくれる人にしましょう。もし、誰も話を聞いてくれそうにないときは、私どもの「対策専門窓口」をお頼りください。無料相談およびコンシェルジュサービスを設けております。

まず、現状について相談することから始めましょう。

集団ストーカー相談フォーム

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