電磁波を用いた嫌がらせについて

米軍の暴動鎮圧型兵器として、電磁波（マイクロ波）を利用した例があり、また、中国軍がインドとの国境でマイクロ波兵器を使用し、これによって、駐留していたインド軍の全員が嘔吐し逃げたとされました。

また、キューバの首都ハバナの米国大使館職員が原因不明の体調不良などの神経系の症状に見舞われ、当時、電磁波攻撃によるものとされ、「ハバナ症候群（ハバナ・シンドローム）」と呼ばれました。この症状が、最近になって、欧州にも広がりを見せています。

特定のターゲットに対して、組織的な監視、つきまとい、仄めかしなどの嫌がらせなどをする「集団ストーカー」。

警察や自治体、身近な人に相談しても、精神疾患と受け取られることがありますが、現実に行われている犯罪集団が、嫌がらせを目的に電磁波攻撃を仕掛ける事例もあります。

当然ながら、電磁波は自然に存在する者であり、目に見えません。しかも、騒音や悪臭などと違い、身近な人とともに、その被害を共有することもできません。

そのため、被害を訴えても理解されず、孤立を深めることになり、それが、加害者の狙いでもあります。このような苦しみが続くことにより、精神疾患を発症し、最悪の場合、引きこもりにならざるを得ない状況となります。

以上のことから、自分の生活環境が原因で「電磁波過敏症」を発症していると自己判断することは危険です。

新たな家電を買った時に電磁波過敏症を発症することが、まれにありますが、日常生活をしている中で、体や神経に違和感を感じた時は、ためらわず、専門家による原因究明が必要です。

電磁波攻撃を受けていると感じた場合「周囲に理解者が少ない」「警察に被害を訴えることができない」「証拠がない」ことが、被害者をますます追い詰めます。

ターゲットが泣き寝入りしていると知ったら加害者はますます調子に乗り、嫌がらせをエスカレートしてくるでしょう。

警察に被害届を出すには、電磁波攻撃を受けていることを立証し、そのうえで健康を損ねた、あるいは身体的・精神的被害を被ったなどの証拠を明示する必要があります。

体調不良や電磁波過敏症の諸症状が違法な照射によるものとわかれば、さらに踏み込んで誰が電磁波を違法照射していたのかを突き止めます。

異常照射された電磁波の検出量と嫌がらせをしていた犯人を特定できれば、彼らの迷惑行為を立証できます。当事務所の調査員は電磁波測定士（一般社団法人日本電磁波協会認定）の資格を保有しています。

加えて、加害者の特定し、警察に被害届を提出したり、弁護士を通じて、損害賠償請求をするサポートをいたします。さらに、二次被害を受けずに、平穏を取り戻すまでお手伝いいたします。

電磁波攻撃によってもたらされる影響はターゲットとなった被害者の体質や精神状態により変わってきます。まずは、考えられる被害についてみていきましょう。

少しでも当てはまることがあれば、早めに対処する必要があります。

電磁波が身体に及ぼす悪影響の被害事例は以下のようなことがあります。

• 自宅にいるときに体のピンポイントに継続した、針を刺すような痛みを感じる。
• 身に覚えのない身体の痛みに悩まされる。
• 睡眠妨害で休まる時がない。
• うつ病や統合失調症などの精神疾患のような状態になってしまう。

次に、電磁波攻撃がどのようにもたらされるのかご紹介します。

電磁波攻撃は、「非致死性兵器」と呼ばれる死に至らない程度に相手に害を与える技術が使用されています。本来は暴動鎮圧やテロ対策のために発展した軍事技術のひとつですが、嫌がらせのために使う目的で使われることもあるのです。

• アクティブ・ディナイアル・システム（ADS）

アクティブ・ディナイアル・システムは電磁波をピンポイントにむけて照射し、皮膚表面に熱による痛みを感じさせ行動を制限することを目的とした非致死性兵器の一つです。

原理は電子レンジと全く同じで、皮膚を構成する物質が電磁波（マイクロ波か超音波送信）によって急激に振動することで温度が急上昇することによって痛みを感じます。

感じる痛みは被害者によって異なりますが、ひどい場合は皮膚を焼かれるような激しい痛みを感じる場合があります。

電磁波過敏症は実生活の低周波によるものか、攻撃によるものか、自分の身に起きている被害を明確にすることは、正しい対策をとるうえで重要な役割を果たします。

コンシェルジュは皆さんの理解者となるべく立ち上げました。電磁波の被害者と接してわかったことは、被害者がネットの情報を鵜呑みにしてしまい、被害と関係のない状況でも「電磁波攻撃」と間違った対応をとることもあります。

そのような状況では、「第三者の状況把握」と「電磁波に関する正しい知識」が重要です。電磁波の影響は個々に違うため、被害者同士の情報共有が参考にならず、解決に至らない方も多く見受けられます。

コンシェルジュでは、「電磁波測定士」が電磁波被害が証明できるようにサポートしますので、1人で悩まずお気軽にご相談ください。