エレクトロニックハラスメントを解決！30代女性体験談

≪エレクトロニックハラスメント（通称：エレハラ）でお悩みの方へ≫

こちらはエレクトロニックハラスメントを受けた方の被害状況や解決までの体験談をご紹介しております。エレハラについて悩みを抱えている方に知っていただくためのページとなっております。

目次｜エレハラ相談室

▼　エレハラ体験談
▼　エレクトロニックハラスメントについて
▼　電磁波測定依頼で失敗しない５つのポイント
▼　探偵依頼料金について
▼　エレクトロニックハラスメント被害相談

エレハラ体験談

ご依頼者様：	30代/女性　派遣社員
ご依頼内容：	電磁波測定調査
ご依頼理由：	数ヶ月前から突然、手足がしびれるようになりました。最初は、「疲れかな？」と思ったのですが、徐々に身体に異変が起こりだして、最近では目のけいれんや頭に音や声が聞こえるようになっていきました。日常生活もままならない状態になってしまい、仕事も休職をとる羽目になりました。　調べていくうちに、「エレクトロニックハラスメント」という攻撃を受けている可能性が浮上し、「本当にそんなことがあり得るのかな？」と思いましたが、実際に自分が置かれている状況そのままだったので、「どうにかしないと」と思い相談しました。しかし、私一人でなんとかできるようなレベルではなく、すでに満身創痍の状態なので、ホームページを見て相談しました。このままだと日常生活もままならなくなりそうなので、どうにか解決してください。
調査レポート：	今回のご依頼者は、弊社に相談にする前にかなり疲弊しており、早急な対応が必要でした。ご依頼者からの聞き取りで電磁波による攻撃と音波による攻撃のふたつの可能性があったため、両方の測定、検出および分析調査を３回にわたって行ないました。１回目は、そこまで高い数値は出ずご依頼者本人も「今日は楽」と言っていたほどでした。しかし、２回目に１回目の数値を大幅に上回る数値が検出されました。その発信源を特定しようとしたのですが、特定途中で途切れてしまい失敗。３回目でようやく特定ができました。特殊機材による検出を行った結果、電磁波と音波の発信源は同じであることが判明し、発信源がとある一戸建ての住宅であることを突き止めました。その住人に証拠を提出し、電磁波を発生させている機械を止めるよう伝えました。以降、ご依頼者に対する攻撃は終息し、「無事に元の生活に戻ることができた」と報告をいただきました。

エレクトロニックハラスメントについて

エレクトロニックハラスメントとは？

レクトロニック・ハラスメントとは、電波・電磁波・レーザー・超音波などのエネルギー波を媒体に、人体へ照射攻撃を行ってターゲットに痛みや不快感、その他の疾患を引き起こしたり、脳に音声や映像情報を伝えるなど、身体的・精神的に害を与える犯罪のことです。ほかにも「テクノロジー犯罪」や「電子ハラスメント」とも呼ばれています。

エレクトロニックハラスメント被害事例

右腿がビリビリする
やけどのような発疹ができる
全身にしびれ
頭の中から声が聞こえる
皮膚の一部が赤くなる

エレクトロニックハラスメントは、秘匿性能や攻撃性能が高いため、攻撃をされていると分かっていても、自分で食い止めることが非常に困難です。また、被害者によっては「最初は気のせいかと思い、気づいたときには遅かった」というケースが多く、長い間攻撃を受けてしまい深刻なダメージを負っている場合があります。

電磁波測定依頼で失敗しない５つのポイント

探偵事務所を選ぶ際に重要なこと

探偵社に初めて調査を依頼される際、「本当にここに頼んでも大丈夫なのか？」「解決しなかったらどうしよう」という不安をお持ちになる方もおられます。2012年に目黒区（東京都）の探偵社による悪徳な調査が原因で起きた殺人事件がまだ記憶に新しいこともあり、よけい心配になられるのかもしれません。そのような事態を引き起こさないようにするためにも、探偵社をお選びの際は下記の5つのポイントを参考になさってください。

調査方針と調査プラン

ご依頼の際は、調査方針と調査プランの2つを必ず聞いてください。問い合わせてみたけれど、どのようにして調査を進めていくのか回答が曖昧だったり、調査プランに自信がなさそうな雰囲気を感じたりしたら、ご依頼した調査の経験値は少ないと思っていいかもしれません。信頼できそうにない探偵社に調査を依頼するのは絶対に避けるようにしてください。経験の浅い探偵社の場合、仮に上手く証拠を入手できても、せっかくの証拠をうまく活用できなかったり、ご依頼者へのアドバイスを誤り、かえって問題をこじらせたりしてしまうようなミスをたびたび起こします。不安だと思ったらご依頼を見送っても構わないので、問題を的確に解決し、納得できるサポートをしてくれる探偵事務所を選びましょう。

過去の解決実績を確認する

「探偵は調査のプロなのだから、どこに頼んでもいいのでは？」と思われるかもしれません。しかし、実際は探偵事務所にも得手不得手なジャンルがあり、得意にしている調査以外では、それほどの実績を残していない探偵社がかなりあります。例えば、浮気調査をメインに扱っている探偵事務所に嫌がらせ調査の相談をしても有益な回答は得られない場合があるので注意してください。

調査費用がどれくらいかかるのか、事前に答えることができる

探偵社によっては、事前の相談窓口を設けているところもあります。ほとんどの探偵社がHPにも費用や調査プランを掲載していますが、正式に依頼をする前の相談の段階で「具体的な調査費用」をできるだけ聞いてみるようにしてください。その際、「どのくらいになるかは調査をしてみないとわからない」と曖昧な回答しかしない探偵事務所は避けたほうがいいでしょう。特に音声送信のような調査は難度が高いので、調査経験のない（もしくは経験の浅い）探偵社に相談しても、はぐらかされたり、ごまかされたりするかもしれないので気をつけてください。また、なかには「この調査も必要でした」「あの調査もしました」などと言って依頼してない調査を勝手に進め、請求された明細を見たら経費が調査料金を上回っていたというような悪質な探偵社もあるので、「経費込み」の料金体系を明示している探偵社に依頼するのが安全です。

「大手の事務所だから安心」は間違い！

例えば「相談実績〇〇件以上」という探偵事務所のネット広告があったとします。この広告を見たときに探偵業界を知らない一般の方なら「〇〇件も相談実績があるなら大丈夫だろう」と思うでしょう。しかし、ネット広告には広告宣伝費がかかるため、そのぶんの費用が調査費用に反映され料金が高額になる傾向があります。

デメリットやリスクに関して説明する探偵事務所か

調査を依頼しようと思っている探偵社が信頼できるところなのかどうかを探る判断材料の1つに、依頼者に対してデメリットやリスクの説明をするかという点があります。依頼者が「このようにしてほしい」と要望を伝えたとき、担当者が「それはリスクを伴うのでやめたほうがいい」と言い、その理由を説明してくれるような探偵社なら信用してもいいでしょう。むしろ、何に対しても「できます！大丈夫です！」と二つ返事をするような探偵社には気をつけたほうがいいかもしれません。

電磁波調査料金について

電磁波測定調査料金のご説明

探偵各社が提示している電磁波の測定料金を見るときに必ず確認していただきたい項目をご説明します。探偵社によっては「1時間いくら」で電磁波測定を請け負うところもありますが、気をつけなければならないのが、「予約した時間内に何も起こらない」ケースです。

何も起きなくても、利用者は１時間あたり「いくら」という料金を支払わなければならないので、電磁波攻撃の有無を調べるには改めて予約を入れる必要があります。何度も調査をし、そのたびに「何も起こらない」の繰り返しでは調査料金が膨れ上がるばかりです。探偵をご利用される方は早期発見、早期解決をお望みでしょうから、そのような事態は避けなくてはなりません。

集団ストーカーが「いつ」電磁波攻撃を仕掛けてくるかは調べてみないとわからないので、私ども「ストーカー・嫌がらせ専門窓口」では、朝から深夜まで現場（室内および屋外）に張りつき、電磁波の発生量を測定します。その際、料金の変動はありません。電磁波攻撃の有無を確認できるまで、電磁波測定士の資格を持った調査員が徹底的に測定調査をいたします。

調査料金は全てコミコミです！

報告書制作費用
証拠写真・動画
調査員の人件費
調査機材代
調査車両・交通費
その他・諸経費

※お見積りには諸経費も含まれます。お見積り以外での追加料金が掛かかることはありません。
当対策窓口では、調査費用のお見積もりは直接面談させていただきお話しをお伺いした後にご提示いたします。

エレクトロニックハラスメント被害相談

1お問合せご相談

まずは面談のご予約をお取りください。年中無休　24時間（TEL 0120-862-506）お電話によるご相談やお見積りも可能です。面談のご予約をいただく際に、ご相談内容の概要をお伝えください。

メール相談

LINE相談
2 ご面談ご検討

ご予約いただいた日時にお越しいただき、専門スタッフと面談していただきます。ご相談に関連する資料やメモなどの記録をお持ちでしたら面談時にご持参ください。探偵には守秘義務があります。お話しいただいた内容が外部に漏れることは絶対にありません。安心してご相談ください。ご予約後、キャンセルの必要が生じた場合は、前日までにお電話にてご連絡ください。
3 ご依頼調査開始

ご相談の結果、アドバイスのみではなく、調査のご依頼をお受けする場合、着手金・実費等の調査費用についてもご説明のうえ、ご了解いただいた内容に基づいて「委任契約書」を取り交わします。調査委任契約書とは、ご依頼いただく探偵業務の内容、期間及び方法や調査結果報告の方法、資料の処分に関する事項、探偵業の委託に関する定め、探偵業務の対価などを明記した契約書で、ご依頼者と受任者が同一内容の書類を１通ずつ保有します。
4 ご報告&アフターケア

調査の後、訴訟をお考えの場合は裁判にも有効な報告書をご提供いたします。相手の顔がはっきりと映っているなど、訴訟の証拠として使える報告書は高い評価をいただいております。調査後のサポートにも配慮し、精神的被害を受けた心のケアが必要なケースではカウンセラーを紹介することも可能です。