証拠が残らない嫌がらせの種類と対策

証拠がない嫌がらせとは、証拠としてあげるのにそれだけでは嫌がらせなのかよく分からないことです。しかし当人からすると明らかな嫌がらせと考えられるものです。

当人がよほど大騒ぎして”嫌がらせをされた”と声と大にして言わない限り、通常周囲の人には気づかれない嫌がらせです。

逆に大騒ぎすると、”この人、ちょっと大丈夫か”と心配されてしまうくらいです。

周囲の人が”考えすぎだろう”と思わせてしまうくらいの分かりにくい些細なことがちり積もって、当人にとっては「はっきりとした嫌がらせ」として感じられることが多いです。

証拠が残らない嫌がらせで悩んでいる方には共通しているいくつかの嫌がらせの種類があります。

年齢や学校あるいは職場など関係なく何らかの共通した嫌がらせの種類があります。まず嫌がらせの規模にもよります。嫌がらせの規模が小さい場合、一見仲間と思われる人たちの小グループ内での無視や情報伝達の遅延や情報漏れなどが挙げられます。

嫌がらせの規模が大きい場合、たとえば不特定多数が自分の監視やグループ内での誹謗中傷、ストーキングに加担しているように見受けられます。

まったく関係ない人が自分のことをスマホで誰かに知らせているような場面も確認されます。これらは他人から見てまったく嫌がらせをしているようには見えないので厄介となります。

小規模にしても大規模にしても嫌がらせというのは、首謀者がいるわけです。あまりに小規模の場合は周囲に影響ある人物がターゲットの悪口などを周囲に定期的に話している機会が必ずあるでしょう。

またSNS上のやりとりや定期的に会っている仲間との会話でターゲットの内容を引き出すことができます。

大規模な場合は、チーム編成により役割が担当制になっているため調査力さえあれば現行犯逮捕をすることが可能です。いずれにしても、何もないところに煙は立ちません。

そこに金銭授受が絡んでいれば銀行での振込ではなく、手渡しを定期的に行なっています。そのため首謀者と実行者の分担など調査で把握することができます。

証拠が残らない嫌がらせといっても長期的にわたる場合、必ず原因があり、そこを洗い出すことが必要になってきます。

ここからは現実的な証拠が残らない嫌がらせへのやめさせ方の話になります。基本的に当事者が嫌がらせをストップさせることができるというのは学校や職場などが協力的な場合のみになります。

証拠が残らないのですから大概は、解決することは困難となります。但し、当事者ではなく第三者の視点で証拠を揃えて加害者と話し合うことで解決へ向かうことを知ってください。

当事者が証拠を残すことも大切かもしれません。しかし、「言いがかりだ」と言い逃れできることを加害側は知っています。だからこそ、言い逃れる術を封じる必要があるのです。

偶然を装うにしても、事前に情報を入手したり、尾行して行動監視したり、当事者では気が付けないことは専門家に任せた方が解決へ進むことが多くあること理解して頂ければと思います。