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公開日: 2021/07/21
騒音調査関連記事 - 騒音調査相談サポート
 公開日: 2021/07/21

騒音対策は大丈夫!? 難易度別に解説

こちらのページでは、自分でできる騒音対策についてご紹介します。ここでいう騒音対策は、外からの音に悩まされている人が「自室」で「自分でできる騒音対策」のことです。身の回りで騒音に悩まれている場合、自室でできる騒音対策をしたいときにご参考ください。

目次|自分でできる騒音対策

難易度1.室内の消音スピーカー

消音スピーカーとは

一番身近で入手しやすい騒音対策はネットショップで購入できる消音スピーカーです。イヤホンなどを着用しなくても、部屋に置いておくだけで周囲の雑音やノイズを除去できるスピーカーがあります。

消音スピーカーには、アクティブノイズキャンセラーが使われています。アクティブノイズキャンセラーとは、騒音の位相※1とは逆の位相※2が互いに打ちし合いノイズを軽減する方法です。

※1.位相とは、「振動の様子」を表す科学用語です。物理学においては、音波や電磁波がどのような状態をとるか求める場合に計算されます。
※2.逆の位相とは正の振動(位相)に対する負の振動を表します。

難易度2.中古物件の選び方

住まいを取り巻く環境は騒音かどうか

中古物件を選ぶうえで重要なのは、近隣の騒音がないことや、住まいそのものに防音効果があるかの2点です。

マンションなどの管理物件であれば、賃貸でも分譲でも上階下階隣室にどのような人が入居しているかわかりません。各世帯によって生活リズムが異なります。単身者の場合、職業によっては夜に起きて活動するかもしれません。若年層の入居者だと、友達や恋人を呼んで、徹夜で騒ぐこともあり得ます。

中古マンションでは、屋上に設置された換気送風機が、騒音の原因となることがあるのです。中古で築何十年も経つ物件だと、建設当初から送風機を取り換えていないことがあり、修繕の中に換気送風機の交換が対象になっていない問題が起きています。ほかにも、エレベーターに近い部屋は構造が甘いとエレベーターの動く音が聞こえるようです。

住まい自体が防音構造かどうか

日本の住居構造物は木造どさまざまな種類があります。木造建築の物件より、鉄筋コンクリートで建てられた物件の方が防音効果は高いです。その分お値段も高いですが、静かな環境が優先の場合はコンクリート建造物の住居がお勧めです。

コンクリート建築には、ラーメン構造※3と壁式構造※4の二種類があり、壁式構造のほうがラーメン構造に比べると防音効果が高いです。物件見学に行った際に、部屋の真ん中で手を叩いた音の反響が強いほど、防音効果が高くなります。反響が無ければ防音がまったくありません。

コンクリートの構造物の真偽を確かめるには壁を叩いてみましょう。コンクリートであれば詰まったような音になります。裏側で高音が鳴ったなら石膏ボードなどになるため防音性が低いでしょう。

※3.ラーメン構造:柱と梁を設置することにより、荷重を支えるコンクリート構造です。ラーメンはドイツ語で「枠」や「額縁」を意味する「Rahmen」が語源となっています。
※4.壁式構造:基本的に柱と梁を使わず、壁のみで荷重を支えるように設計されたコンクリート構造です。

難易度3.リフォームで騒音対策

簡易なリフォームとできる問題解決

賃貸物件の場合、リフォームは出来ない場合が多いです。その場合、防音効果が高いカーテンの販売を専門としたネットショップで購入するとよいでしょう。しかし、外からの音を防ぐには、騒音の発生源をある程度把握しておく必要があります。

隣人の室外機など、どうにもならないような騒音であれば、騒音であるか証明するために数値を測定し、結果がわかってから室外機の持ち主に示談交渉したほうがよいです。

リフォーム工事がクレームになることも

中古物件のリフォームなど入居前に行いたい工事もあります。マンションなど集合住宅であることですが、リフォームをするとご近所からの風評に影響するおそれがあります。そのため、入居後のリフォームは検討を充分してから業者に依頼しましょう。費用は掛かりますが、きれいに仕上がります。近隣へ事前に連絡をしておくことも忘れずにしておきましょう。

難易度4.自分で騒音対策室をつくる

賃貸でもできる騒音対策室

大がかりな工事をしなくても、賃貸の壁に簡単に設置できる防音壁が売られています。壁に設置することで、吸音材と吸音材の間にサンドイッチのように挟まれている遮音材が、外からの音を遮断します。完全な防音には出来ないものの、3~6割の音を遮断できます。

根本的な騒音対策とは

自分でもできる騒音対策で解決することもあれば、隣室の室外機や屋上の送風機、エレベーターの音などどうにもならない音があります。自分で解決できない音、意図的な嫌がらせによる定期的な騒音の場合測定は自分で行なうより、私ども「対策相談窓口」にお任せください。証拠収集や示談交渉における弁護士の紹介などサポートいたします。

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