ネットに個人情報が晒されている？ と感じた時の対処法を解説

毎日必ずといっていいほど届くのが、大企業や金融機関などに偽装したフィッシングメール。

これまでは、パソコンやスマホにセキュリティソフトさえ入れていれば、自動的に削除されていました。

しかし最近では、セキュリティをも突破する巧妙なフィッシングメールが登場しています。

これらはURLをクリックするだけでデバイス上の全てのデータを盗む、危険極まりないものです。

「セキュリティソフトさえ入れていれば安心」とは思わず、目視の上で「怪しげなメール」と判断したものは削除することをお勧めします。

スマホやパソコンを使う上で必須の無線Wi-Fiですが、街中にあるWi-Fiの中にはデバイスに不正侵入してデータを盗む目的のものも存在します。

こうしたWi-Fiに接続すると知らない間にスパイアプリをインストールされてしまうことも。

重要な個人情報のみならず位置情報なども盗まれて行動履歴も丸裸にされてしまうため、外出先でWi-Fiを使用する際には注意が必要です。

「被害がないから大丈夫」と放置することで、漏えいした個人情報やがネット上で拡散され、脅迫やストーカーなど現実での被害へ発展したケースもあります。

フィッシングやハッキングによる個人情報の漏えいについて、個人で対応するのは非常に困難です。

個人情報を利用した迷惑行為や犯罪行為に巻き込まれる前に、一刻も早く専門家に相談することをお勧めします。

例え直接的な誹謗中傷でなくとも、実名で行動履歴が分かる内容を許可なく書き込む行為は「プライバシー侵害」となり得ます。

また、内容が誹謗中傷ならば「名誉毀損罪」となります。

実名の一部を伏せ字やイニシャルに置き換えても、断片的な情報から個人が特定できる場合はプライバシー侵害が成立する可能性が。

このような被害に遭ったら、当事務所などの探偵・調査会社に依頼することで被害の実態や加害者の特定を行ない、警察への被害届提出や損害賠償請求を可能とし、二次被害を防ぐことにもつながります。

ネット上で個人情報が晒された際には、情報漏洩に関わる記録はすべて保存しておきましょう。

証拠の確保には、情報が漏れているサイトのスクリーンショットを取ったり、ページを印刷するなどの対応がおすすめです。

近年では、掲示板や口コミサイトなどの利用規約で個人情報の投稿を禁じるサイトも多くなってきました。

サイトのルールに従って削除依頼をすれば、削除に応じてもらえる可能性もあります。

仮に削除に応じなかった場合はサイト運営側も責任を負うため、対策を講じざるを得ません。

ネット上での個人情報の晒し行為・誹謗中傷などの嫌がらせにおいて、加害者の特定は困難を伴います。

ネットの専門家ではない一般人が自分の力だけで対抗しようとしてしまうと、逆に被害が拡大する恐れもあります。

解決実績の豊富な当事務所の調査員による解析によって、加害者を特定して警察に被害を訴えたり、提訴も可能です。

ハッキングにより情報を盗まれる被害にあったり、リベンジポルノによる写真や住所等の個人情報をネット上に晒されている場合、自力で情報の拡散を食い止めることは困難です。

専門家へ相談することで対策を取れるため、情報漏えいの防止には専門的な知識が不可欠です。

具体的な対応としては、スマートフォンやパソコン等の機器をお預かりし、内部調査およびプロテクトを行ないます。

ネット上での誹謗中傷やサイバー攻撃といった嫌がらせ行為は、加害者の特定が困難です。

ネットに関する知識が乏しい状態で自分で対処しようとしてしまうとかえって被害が拡大するするので、絶対にしてはいけません。

ネットの専門家なら加害者の特定が可能です。

ネットに関する知識やスマートフォンやパソコン等の専門知識がなければ、被害状況の正確な把握が難しいです。

ハッキングや情報漏えいとは無関係なことも実際の被害と関連付けて、余計なトラブルを招いてしまうことも。

専門的な知識を有する者が『加害行為』と『そうでないもの』を的確に区別し、アドバイスをすることができます。

第三者からみても「被害」とわかることが重要で、その証拠をもとにして被害に対する正しい対処が可能です。