A

物的証拠はがあれば、勝つ可能性は十分あります。集団ストーカーの場合、不特定多数の人員が連携してターゲットへ嫌がらせを行うため、「被害者の思い込み」や「証拠能力が低い」とされてしまい、訴訟を起こしても有利になれなかったり、「弁護士や裁判所も組織ぐるみで勝てないように加担しているのでは」と、不安に思われている方もいらっしゃいます。調査を行うことで音声・映像といった証拠を収集します。「複数の人間が同じ相手に対して付きまとっている」という証拠があれば、それらを覆すことは困難です。弁護士や裁判所の場合でも、ご要望であれば、徹底的に調査いたします。

A

可能性は低いですがあり得ますし、チャンスとも考えられます。個人によるストーカーや嫌がらせの場合、ストーカー規制法に基づいた禁止命令に違反した場合、2年以下の懲役又は200万円以下の罰金（第19条）の罰則があるため、よほど強い執着心や恨みが無ければ、可能性は低いです。集団ストーカーである場合も同様のことが言えます。ただし報復的な意味合いで人員を変えて嫌がらせを行う場合も考えられます。再度嫌がらせを行っている証拠がそろえば集団ストーカーを行った団体に対して徹底的に損害賠償を請求できます。したがって、捉え方次第ではチャンスとも考えられるのです。