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公開日: 2021/04/21
テクノロジー犯罪関連記事 - テクノロジー犯罪レポート
 公開日: 2021/04/21

自分にしか聞こえない音声送信(騒音)の相談事例

自分しか聞こえない音声(騒音)は故意に行われている可能性があります。音声(騒音)による被害の度合いは個人差がありますが、影響をうけている音声(騒音)の発生原因を調べて、嫌がらせ被害として証明することが重要です。

目次│騒音被害の相談事例とご案内

音声送信の正体

ボイス・トゥ・スカルとは

ボイス・トゥ・スカル(Voice-to-Skull、略称: V2K)とは、他人には聞こえず自分の頭の中で声が聞こえるという精神病語でいう幻聴に相当する現象です。ですが、決して精神病ではなくアラン・H・フレイが最初の発案者でアメリカでの特許番号:3951134号でその後続々と改良特許を取得してきたマイクロ波聴覚効果のことでれっきとした科学技術です。

ボイス・トゥ・スカルおよびV2Kはマイクロ波聴覚効果(microwave auditory effec)とも言い換えられています。1961年フレイが発案しました。その後1989年にマインドコントロール用マイクロ波技術(特許:3951134号)、1992年にサイレント・サブリミナル・プレゼンテーションシステム(特許:458339号)、その後1997年に神経系のサブリミナル音響操作(特許:6017302号)として改変されています。

マイクロ波聴覚効果とは

神経科学者フレイの研究は、人の頭にパルス波形や変調マイクロ波6kHz(被害者が耳鳴りと知覚)を指向照射することで脳内にクリック音や変調音、単語、音声を育成し外耳を介さずに頭骨伝導音声を脳内に直接育成する技術になります。マイクロ波聴覚効果は短波長の電磁波で誘導されていき、近くの他人には聞こえません。

その後、1970年代にNASAによる研究では、マイクロ波聴覚効果は内耳にある聴覚を司るカタツムリ状の蝸牛(かぎゅう)の周りが熱膨張すると、信号変調し頭蓋内に送信された音や単語を育成されて聞くことができると発表したのです。コミュニケーションの分野で研究されていたことがアメリカと旧ソ連で非致死性兵器として研究開発されていった経緯があります。

真実を知らなければ何も変わらない

音声送信(騒音)被害の相談事例

実際の被害に遭われた方の相談事例

事例1:自分にしか聞こえない悪口

部屋で読書をしてると「悪口や噂話」など、外から大きな声で話してる人がいて、わざと聞こえるようにやってるのだと思っていました。窓を開けて外を見てみると、「誰もいない」ので気のせいと思うようにしていました。この前、職場で同僚とすれ違った際に「あいつうざいよ!」とか「お前!クビ」とか聞こえてきました。

自分の悪い噂が流れているのかと思い、総務部の同期に聞いたところ「そんな話は聞いたことがない。別の社員のことなのでは?」との返答でした。ボーナスもそれなりに出たし仕事も順調で、誰かに恨まれるようなことはしてないはずと言い聞かせてました。ですが、取引との電話で商談してたら明らかに第三者の声で「死ね」と聞こえました。

また、営業車に乗ってると真後ろから「調子こいてるじゃねーぞ!仕事やめろや!」と怒鳴り声が聞こえました。その時は僕1人で、ほかに誰もいません。この現象は何でしょうか?幻聴なのでしょうか?

専門家のアドバイス

相談者の状況を見ると「音声送信」の可能性もありますが、どこでも聞こえる声に関しては全ての原因が加害者である可能性は低いと判断します。テクノロジー犯罪の加担者が、職場に入り込める人であれば「パラメトリック・スピーカー」を使って音声を聞かせる可能性があります。まずは、音声なのか「耳栓」を入れて過ごして判断しましょう。

何も聞こえなかったら「パラメトリック・スピーカー」での音響被害となり、耳栓しても音が聞こえた場合、電磁波を悪用した音声送信被害となります。一度、本格的に調べてみて、明らかな電波法違反であれば警察に通報すればしっかりと調査してもらえる可能性があります。

事例2:アパートの周辺からの罵声

ベランダや窓を開けてリビングでゆっくりしてると、「おい!出てけ」「追い出してやる」などの声が聞こえて参っています。家族に相談しても「被害妄想」とか「名指しで聞こえたの?聞こえないなら違うよ」となかなか相談に乗ってくれません。いつも主人がいない時に聞こえてきます。

本当にアパートの周囲の人が私に対してアパートから追い出そうとしているのでしようか。管理会社に確認しても「そのような苦情は聞いてない」という返答でした。別のアパートの住人に対してのクレームなのかすごく不安です。警察に相談しても「事件性がない」ということで何もしてくれません。何かアドバイスをお願いします。

専門家のアドバイス

テクノロジー犯罪被害者に引っ越しさせる目的で「追い出し」という嫌がらせがあります。若い子や半グレ、自治会のおじさんがやたらと大きい声で被害者宅周辺で大声だしたり、バイクを暴走させたり、自転車の暴走行為や車のあおり運転行為などを行い、被害者を住んでる地域から引っ越しさせようと必死です。

ただ、声が聞こえる方向に人がいない場合「パラメトリック・スピーカー」で被害者にしか聞こえないように細工してる疑いもあります。心配であればアパートの周辺の人に罵声が聞こえてるかどうか、身辺調査をすることもおすすめします。調査して、周囲の人から罵声が聞こえて困ってるという声があれば、騒音被害として警察に相談できます。

半グレが罵声を飛ばしてるようであれば半グレの組織の特定して、問題を解決するのも手です。ご依頼者に回覧板を回さない、郵便物の遅延があるかなど、罵声以外の被害があるのか把握して様子を見ましょう。

解決方法について

音声送信を無視する

音声送信が言ってる言葉は全てデタラメだと思うようにしてください。音声送信の目的に「監視アピール」があり、どこにいても見られている気がするなど安らぐ時間を与えないようにすることがあります。他にも、「洗脳工作」として職場での評価を下げるようなことを送信し続けますが、無視してください。音声に振り回されると日々ストレスとなり、弱ったところに入り込むのが「洗脳者」です。

テクノロジー犯罪と向き合うなら専門家に

テクノロジー犯罪の被害に遭った方のほとんどが「嫌がらせをされているけど、話を信じてくれる人も相談にのってくれる人もいない」という経験をされています。問題を解決するには、何よりも嫌がらせをされる苦しみを理解してくれる人が必要です。「ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口」は、全国から寄せられる数多くのご相談に耳を傾け、ときにはアドバイスをし、ときには調査に乗り出してさまざまな問題を解決するお手伝いをしてきました。

信じてくれる人がいないという方は、おひとりで悩まないでください。私どもはテクノロジー犯罪に苦しむ方々のよき理解者となり、問題を解決に導く手助けをいちばんの使命と考えております。

被害把握と証明が重要

警察に被害届を出すには、テクノロジーを使った嫌がらせ(電磁波攻撃)を受けていることを立証し、そのうえで健康を損ねた、あるいは身体的・精神的被害を被ったなどの証拠を明示する必要があります。しかし、現行法では「電磁波攻撃の立証」はきわめて難しいため、警察に頼ることさえあきらめている方もおられるようです。

ターゲットが被害届の提出をあきらめ、泣き寝入りしていると知ったらストーカー集団はますます調子に乗り、嫌がらせをエスカレートしてくるかもしれません。警察に頼ることができないときこそ、私ども「ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口」にご相談ください。電磁波の放出量を測定し、異常が認められればその原因を探ります。

原因不明では終わらせないサポート

体調不良の諸症状がテクノロジー犯罪によるものとわかれば、さらに踏み込んで誰が電磁波を違法照射していたのかを突き止めます。異常照射された電磁波の検出量と嫌がらせをしていた集団ストーカーを特定できれば、彼らの迷惑行為を立証できます。

音声送信被害者の専門家選び

探偵事務所を選ぶ際に重要なこと

探偵社に初めて調査を依頼される際、「本当にここに頼んでも大丈夫なのか?」「解決しなかったらどうしよう」という不安をお持ちになる方もおられます。2012年に目黒区(東京都)の探偵社による悪徳な調査が原因で起きた殺人事件がまだ記憶に新しいこともあり、よけい心配になられるのかもしれません。そのような事態を引き起こさないようにするためにも、探偵社をお選びの際は下記の5つのポイントを参考になさってください。

調査方針と調査プラン

ご依頼の際は、調査方針と調査プランの2つを必ず聞いてください。問い合わせてみたけれど、どのようにして調査を進めていくのか回答が曖昧だったり、調査プランに自信がなさそうな雰囲気を感じたりしたら、ご依頼した調査の経験値は少ないと思っていいかもしれません。信頼できそうにない探偵社に調査を依頼するのは絶対に避けるようにしてください。経験の浅い探偵社の場合、仮に上手く証拠を入手できても、せっかくの証拠をうまく活用できなかったり、ご依頼者へのアドバイスを誤り、かえって問題をこじらせたりしてしまうようなミスをたびたび起こします。不安だと思ったらご依頼を見送っても構わないので、問題を的確に解決し、納得できるサポートをしてくれる探偵事務所を選びましょう。

過去の解決実績を確認する

「探偵は調査のプロなのだから、どこに頼んでもいいのでは?」と思われるかもしれません。しかし、実際は探偵事務所にも得手不得手なジャンルがあり、得意にしている調査以外では、それほどの実績を残していない探偵社がかなりあります。例えば、浮気調査をメインに扱っている探偵事務所に嫌がらせ調査の相談をしても有益な回答は得られない場合があるので注意してください。

調査費用がどれくらいかかるのか、事前に答えることができる

探偵社によっては、事前の相談窓口を設けているところもあります。ほとんどの探偵社がHPにも費用や調査プランを掲載していますが、正式に依頼をする前の相談の段階で「具体的な調査費用」をできるだけ聞いてみるようにしてください。その際、「どのくらいになるかは調査をしてみないとわからない」と曖昧な回答しかしない探偵事務所は避けたほうがいいでしょう。特に音声送信のような調査は難度が高いので、調査経験のない(もしくは経験の浅い)探偵社に相談しても、はぐらかされたり、ごまかされたりするかもしれないので気をつけてください。また、なかには「この調査も必要でした」「あの調査もしました」などと言って依頼してない調査を勝手に進め、請求された明細を見たら経費が調査料金を上回っていたというような悪質な探偵社もあるので、「経費込み」の料金体系を明示している探偵社に依頼するのが安全です。

「大手の事務所だから安心」は間違い!

例えば「相談実績〇〇件以上」という探偵事務所のネット広告があったとします。この広告を見たときに探偵業界を知らない一般の方なら「〇〇件も相談実績があるなら大丈夫だろう」と思うでしょう。しかし、ネット広告には広告宣伝費がかかるため、そのぶんの費用が調査費用に反映され料金が高額になる傾向があります。

デメリットやリスクに関して説明する探偵事務所か

調査を依頼しようと思っている探偵社が信頼できるところなのかどうかを探る判断材料の1つに、依頼者に対してデメリットやリスクの説明をするかという点があります。依頼者が「このようにしてほしい」と要望を伝えたとき、担当者が「それはリスクを伴うのでやめたほうがいい」と言い、その理由を説明してくれるような探偵社なら信用してもいいでしょう。むしろ、何に対しても「できます!大丈夫です!」と二つ返事をするような探偵社には気をつけたほうがいいかもしれません。

テクノロジー犯罪の解決に向けて

人が近くにいないのに人の声や音がする「音声送信」

どこにでもある騒音トラブルである「音」の被害は、本当に被害者の近くで起きているものなのかと考えたことはありませんか?

巧妙な仕掛けがいっぱい!

電柱や垣根にピンポイントスピーカーを忍ばせておき、特別な装置を使うと、あたかもその場所で誰かが井戸端会議をしているかのような会話・やり取りをターゲットだけに聞かせることができます。会話のなかにターゲットにはわかるような言葉や「どうしてそんなことを知っているのだろう」と思わせるような「キーワード」をちりばめ、自宅に盗聴器が仕掛けられているのかもしれないと不安にさせるのが目的です。

不安になったターゲットは探偵事務所に依頼して、盗聴器が仕掛けられていないかを調査してもらったとします。最初から盗聴器は仕掛けられていないので、探偵が調べても出てくるわけがありません。ターゲットはますます不安になり、「自分しか知らないことをどうして他の人が知っているのだろう?家族の誰かが近所の人に喋ったのか」など、ターゲットの生活や秘密は全て近所に知れ渡っていると思わせるように仕向けます。

専門家のアドバイスが必要なタイミング

音声送信のターゲットにされ、被害を訴えても周囲には「被害妄想」や「考えすぎ」などと言われ、理解してもらえないことが多いかもしれません。しかし、今起きていることは、周囲が言うように妄想で「精神的な問題なのか」、それとも「人為的な嫌がらせなのか」をはっきりさせたほうがいいでしょう。被害を訴えるだけでは解決しません!私ども「対策専門窓口」にご相談ください。

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