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公開日: 2022/02/03 最終更新日: 2022/02/04
テクノロジー犯罪関連記事 - テクノロジー犯罪レポート
 公開日: 2022/02/03 最終更新日: 2022/02/04

自分にしか聞こえない音声送信調査と騒音調査の相談事例

自分しか聞こえない音声や騒音は故意に行なわれている可能性があります。音声(騒音)による被害の度合いは個人差がありますが、影響をうけている音声(騒音)の発生原因を調べて、嫌がらせ被害として証明することが重要です。

目次│騒音被害の相談事例とご案内

専門家
音声送信(騒音)調査
2022年2月3日 更新
ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口の「社員による寄稿記事のご紹介 」ページです。ストーカー・嫌がらせ対策のプロフェッショナルが体験して得た最新情報になりますので、音声送信(騒音)でお悩みの方はぜひ参考にしてください。

騒音調査と音声送信調査の違い

音声送信はどこから聞こえてくる?

騒音調査の目的

  • 騒音値の測定と平均値
  • 騒音による健康被害の原因追及
  • 騒音発生源の特定と原因追及および証拠収集

全国的に騒音による健康被害を訴える人が水面下で増加していますが、その中には「音声送信」が含まれていることがあります。騒音による健康被害は、故意に音をたてて攻撃する目的で行なわれる点は、音声送信と同じですが「音の種類」が違います。

テクノロジー犯罪の場合、周辺環境の影響と思わせるような小細工をすることもあり、調査を行なう時は「騒音調査」と並行して「音声送信の特定調査」を行ないます。

ボイス・トゥ・スカル(音声送信)とは

ボイス・トゥ・スカル(Voice-to-Skull、略称: V2K)とは、他人には聞こえず自分の頭の中で声が聞こえるという精神病語でいう幻聴に相当する現象です。

ですが、決して精神病ではなくアラン・H・フレイが最初の発案者でアメリカでの特許番号:3951134号でその後続々と改良特許を取得してきたマイクロ波聴覚効果のことでれっきとした科学技術です。

ボイス・トゥ・スカルおよびV2Kはマイクロ波聴覚効果(microwave auditory effec)とも言い換えられています。1961年フレイが発案しました。その後1989年にマインドコントロール用マイクロ波技術(特許:3951134号)、1992年にサイレント・サブリミナル・プレゼンテーションシステム(特許:458339号)、その後1997年に神経系のサブリミナル音響操作(特許:6017302号)として改変されています。

マイクロ波聴覚効果とは

神経科学者フレイの研究は、人の頭にパルス波形や変調マイクロ波6kHz(被害者が耳鳴りと知覚)を指向照射することで脳内にクリック音や変調音、単語、音声を育成し外耳を介さずに頭骨伝導音声を脳内に直接育成する技術になります。マイクロ波聴覚効果は短波長の電磁波で誘導されていき、近くの他人には聞こえません。

その後、1970年代にNASAによる研究では、マイクロ波聴覚効果は内耳にある聴覚を司るカタツムリ状の蝸牛(かぎゅう)の周りが熱膨張すると、信号変調し頭蓋内に送信された音や単語を育成されて聞くことができると発表したのです。

コミュニケーションの分野で研究されていたことがアメリカと旧ソ連で非致死性兵器として研究開発されていった経緯があります。

音声送信(騒音)被害の相談事例

女性
ご依頼者様: 40代/女性 会社員
ご依頼内容: テクノロジー犯罪調査
ご依頼理由:

コロナウイルスの影響で在宅ワークが始まった頃から、とにかく見知らぬ声が自宅の中に鳴り響くのです。自宅で仕事中でも笑い声が聞こえてきたり、お風呂やトイレに入ると卑猥な言葉を投げつけてきたり、ほぼ毎日起きています。マンションの管理会社や警察に立ち会ってもらった時にもそういった声がリアルタイムで聞こえのですが、彼らには聞こえなかったみたいで、『精神的なものかもしれませんね』とやんわり言われました。彼らの言う通り、もちろん統合失調症なのかなとは思ったこともあり、今もそうなのかもしれないとも考えています。けれどインターネットで調べると『自分にしか聞こえない声を送ることができる』と書いてあったので、もしかしたらと思い、今回ご相談させて頂きました。自分が病気なのか、あるいは嫌がらせを受けているのか、それをはっきりさせてもらいたいです。色々と調べていく中で「指向性のスピーカー」「電磁波照射」などの可能性が考えられます。以前、「電磁波測定」を自分でやってみましたが異常値は検出されませんでした。多分このまま何もしないでいきなり病院に行ったら、間違いなく統合失調と診断されると思います。でも実際はそういった嫌がらせを受けているとしたら、病院や薬ではどうしようもありませんよね?

男性
ご依頼者様: 40代/男性 会社員
ご依頼内容: テクノロジー犯罪調査
ご依頼理由:

電車は磁場が高いとインターネットに書いてあったのですが、前々から電車に乗るといつも体がピリピリと痺れるような感じを覚えるようになっていたので、自分は電磁波過敏症なのかな?と思っていました。しかし最近、道を歩いていてもピリピリ感を感じる事が続くので、もしかしたら遠隔で電磁波を照射されているのか?と考えるようになりました。ブログやTwitterを見ると『電磁波照射器のようなデバイスを持っている人が、実行犯として近くをつきまとっている例がある』と書かれていたので、外出する時に自分で隠しカメラを使い周囲の様子をみるようにしました。片耳だけイヤホンをしてこっちを見ているお年寄りや、深夜にずっと同じ位置に立っている男性の映像など、怪しいと思う人物は何名か撮影できたのですが、電磁波を照射されている証拠を掴めればと思い、今度はスマートフォンの電磁波測定アプリを使って、できるだけ白いワゴンに近づいて測定しようとするのですが、何故か毎回うまくいきません。ここは専門家の力を借りて、白いワゴンの正体と自分の周囲の電磁波の測定をお願いしたいと考え、依頼を決心しました。どうか宜しくお願いいたします。

女性
ご依頼者様: 50代/女性 主婦
ご依頼内容: 騒音調査
ご依頼理由:

ベランダや窓を開けてリビングでゆっくりしてると、「おい!出てけ」「追い出してやる」などの声が聞こえて参っています。家族に相談しても「被害妄想」とか「名指しで聞こえたの?聞こえないなら違うよ」となかなか相談に乗ってくれません。いつも主人がいない時に聞こえてきます。本当にアパートの周囲の人が私に対してアパートから追い出そうとしているのでしようか。管理会社に確認しても「そのような苦情は聞いてない」という返答でした。別のアパートの住人に対してのクレームなのかすごく不安です。警察に相談しても「事件性がない」ということで何もしてくれません。騒音は止む気配がなく、なぜか隣人は私のいる場所を特定しているようで、サーモグラフィーによる検温感知などを使われているのではと疑っています。正体も分からないのでとても怖いで、調査いただけないでしょうか。

男性
ご依頼者様: 40代/男性 会社員
ご依頼内容: テクノロジー犯罪調査
ご依頼理由:

部屋で読書をしてると「悪口や噂話」など、外から大きな声で話してる人がいて、わざと聞こえるようにやってるのだと思っていました。窓を開けて外を見てみると、「誰もいない」ので気のせいと思うようにしていました。この前、職場で同僚とすれ違った際に「あいつうざいよ!」とか「お前!クビ」とか聞こえてきました。自分の悪い噂が流れているのかと思い、総務部の同期に聞いたところ「そんな話は聞いたことがない。別の社員のことなのでは?」との返答でした。ボーナスもそれなりに出たし仕事も順調で、誰かに恨まれるようなことはしてないはずと言い聞かせてました。ですが、取引との電話で商談してたら明らかに第三者の声で「死ね」と聞こえました。また、営業車に乗ってると真後ろから「調子こいてるじゃねーぞ!仕事やめろや!」と怒鳴り声が聞こえました。その時は僕1人で、ほかに誰もいません。この現象は何でしょうか?幻聴なのでしょうか?

専門家のアドバイス

相談者の状況を見ると「音声送信」の可能性もありますが、どこでも聞こえる声に関しては全ての原因が加害者であるとは言い切れません。テクノロジー犯罪の加担者が、「パラメトリック・スピーカー」を使って音声を聞かせる可能性がありますが、まずは音声なのか「耳栓」を入れて過ごして判断しましょう。

何も聞こえなかったら「パラメトリック・スピーカー」での音響被害となり、耳栓しても音が聞こえた場合、音声送信被害となります。一度、本格的に調べてみて、明らかな電波法違反であれば警察に通報すればしっかりと調査してもらえる可能性があります。

音声(騒音)被害の解決方法

音声送信を無視する

音声送信が言ってる言葉は全てデタラメだと思うようにしてください。音声送信の目的に「監視アピール」があり、どこにいても見られている気がするなど安らぐ時間を与えないようにすることがあります。他にも、「洗脳工作」として職場での評価を下げるようなことを送信し続けますが、無視してください。音声に振り回されると日々ストレスとなり、弱ったところに入り込むのが「加害者」です。

テクノロジー犯罪と向き合うなら専門家に

テクノロジー犯罪の被害に遭った方のほとんどが「嫌がらせをされているけど相談にのってくれる人がいない」という経験をされています。問題を解決するには、何よりも嫌がらせをされる苦しみを理解してくれる人が必要です。

「ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口」は、全国から寄せられる数多くのご相談に耳を傾け、調査に乗り出してさまざまな問題を解決するお手伝いをしてきました。私どもはテクノロジー犯罪に苦しむ方々のよき理解者となり、問題を解決に導く手助けをいちばんの使命と考えております。

被害把握と証明が重要

警察に被害届を出すには、テクノロジーを使った嫌がらせ(電磁波攻撃)を受けていることを立証し、そのうえで健康を損ねた、あるいは身体的・精神的被害を被ったなどの証拠を明示する必要があります。しかし、現行法では「電磁波攻撃の立証」はきわめて難しいため、警察に頼ることさえあきらめている方もおられるようです。

ターゲットが被害届の提出をあきらめ、泣き寝入りしていると知ったらストーカー集団はますます調子に乗り、嫌がらせをエスカレートしてくるかもしれません。警察に頼ることができないときこそ、私ども「ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口」にご相談ください。電磁波の放出量を測定し、異常が認められればその原因を探ります。

原因不明では終わらせないサポート

体調不良の諸症状がテクノロジー犯罪によるものとわかれば、さらに踏み込んで誰が電磁波を違法照射していたのかを突き止めます。異常照射された電磁波の検出量と嫌がらせをしていた集団ストーカーを特定できれば、彼らの迷惑行為を立証できます。

真実を知らなければ何も変わらない

音声(騒音)被害の解決に向けて

人が近くにいないのに人の声や音がする「音声送信」

電柱や垣根にピンポイントスピーカーを忍ばせておき、あたかもその場所で誰かが井戸端会議をしているかのような会話・やり取りをターゲットだけに聞かせることができます。

会話のなかにターゲットにはわかるような言葉や「どうしてそんなことを知っているのだろう」と思わせるような「キーワード」をちりばめ、自宅に盗聴器が仕掛けられているのかもしれないと不安にさせるのが目的です。

不安になった被害者は探偵社に依頼して、盗聴器が仕掛けられていないかを調査してもらったとします。最初から盗聴器は仕掛けられていないので、探偵が調べても出てくるわけがありません。

解決までの道のりで遠回りしないためにも、音声(騒音)被害でお悩みの方は私ども「対策専門窓口」にご相談ください。

流れ
無料相談

音声(騒音)に関連するQ&A

Q

騒音によって体に悪影響はありますか?

A

長時間騒音に晒されていると危険です人体に与える影響として多い騒音の原因は、工事現場や建築現場、電車の通過音から等発せられるレベルの大きな音です。したがって長時間聞き続けていると、聴覚に悪影響を受け軟調になったり、循環器系に悪影響を受け心臓病のリスクも高くなります。騒音が続くことによって、副次的に健康被害を受けてしまう場合があるのです。

Q

音声送信の防御策はありますか?

A

防御はある程度できますが限定的です。もしテクノロジー犯罪でなければ、静かな環境で高性能イヤーマフを付けるとある程度の音は軽減できるようです。音声や音の防御に関しては、お住いの状況によって変わるのでスタッフにご確認ください。電磁波防止グッズには「マイクロ波電力密度減衰率:99.99%~97% @ 200MHzから10GHz」などと書いてあるような帽子やウェアがありますが、眉唾物でまったく効果が無いものもあるため、慎重に品定めする必要があります。犯行側も色々と加害行為を変えてくるため、グッズに頼っても対策にならなかったり、グッズを使用することで加害がもっと酷くなるというケースも考えられます。グッズをいくつも揃えるよりも、確証をしっかりとって犯行そのものを終焉させる信頼のおける探偵へ依頼したほうが良いでしょう。

Q

音声(騒音)を止めさせるように伝えることはできますか?

A

証拠収集はもちろん、交渉立ち合いなど可能です。探偵社は騒音の規模や大きさを調査し、弁護士等が証拠として認めるような証拠や情報収集を行なう機関です。音声(騒音)を起こしている住人に対して注意することや被害の証明をすることは可能です。しかし、交渉事は弁護士になりますので探偵社ができる範囲も限られてきます。

Q

騒音による損害賠償の請求は可能ですか?

A

可能ですが必ずというわけではありません騒音による損害賠償請求は、実際に自分が騒音によって被った損害を証明して、その不法行為を理由に相手側に請求することで可能となります。しかし、騒音で苦痛を感じたからといって、必ず損害賠償が認められるわけではありません。騒音のレベルや、音の発生理由、その後の交渉の様子や公共性などを加味して判断されることになります。

Q

調査を依頼して秘密が漏れることはありませんか?

A

漏れることは一切ありません。ご依頼者様から頂いた情報や調査で取得した情報などは、厳格な守秘義務が課されており、外部に持ち出し禁止で事務所内の保管室に保存しております。また調査終了後にはご依頼様から頂いた情報や調査で取得した情報は全て破棄させて頂いております。裁判等でご依頼者様のご希望があれば当事務所で保存しておくことも可能です。

まず、現状について相談することから始めましょう。

音声(騒音)被害相談フォーム

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