Technology report
全国から寄せられるテクノロジー犯罪の被害は、公になることが少ないため解決事例を知る機会に恵まれていません。ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口では、テクノロジー犯罪の被害者の方々へ解決への一歩を踏み出して頂くために、ご依頼者様の協力を得て体験談をご紹介しております。
『NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク』によると、全国から寄せられるテクノロジー犯罪被害報告は２０００件以上に達しており、２００９年の被害報告件数から約４倍に増加しています。ただし、未だに報告されていない被害がある可能性があり、実際の被害者数はさらに多いと考えられます。
しかし資料は２００９年のものですので現在はもっと被害者が急増しているようです。それ以降、被害者の数が集計されていないことを鑑みると何かしらの言論統制が行われているといっても過言ではないでしょう。
参考：NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク『確認被害者の居住県別集計』
ここでは株式会社東芝が発明特許した思考映像表示装置がどのようなものか、その機能を説明します。「脳内神経活動検出装置」というものを発明したとのことで、思考映像というのは非侵襲的なfMRIなどで人の思っていることや考えていることをある程度の距離にあるコンピューター画面に投影できる方法を指しています。
ですが、fMRIというのは脳の血流動態を人が静止して撮影するのでここでは省きます。他の方法として赤光線や電磁波を前頭前野から頭上に入れることで、人の思考や見ているものを映像化することができるとしています。この思考映像表示装置は脳血栓やアルツハイマーの患者を探すことが目的のようですが、研究そのものは公表されますので誰でも研究内容を知ることができます。
今回の研究段階ではどこまで見たものを離れた位置にあるパソコン画面に表示できるかまではわかりませんが、特許を取れるということはある程度できることは間違いないでしょう。特許をとるためにどれだけの実験が必要だったのか、もしくは実験対象者はどういう人たちだったのか明らかにする必要というのもあるでしょう。
テクノロジー犯罪でよく挙がる被害者の声に「声が聞こえてくる」だけでなく「映像を送信してくる」という被害が続出しています。ですから本研究がテクノロジー犯罪とは無関係とはいえず、この技術が捏造されたり悪用して加害している可能性も充分あるでしょう。
セイコーエプソンによる「脳内映像再生装置」の特許は2016年に出願し2018年に公表された研究で最近のテクノロジーです。「人が手書きで書いた絵のようなものを脳に送ってくる」という研究成果になっています。興味があれば下のリンクで確認してみてください。
この研究の解決課題のひとつに「脳内映像にサンプル画像を重畳させた加工映像を形成する映像加工部３３」というものがあります。人の脳の働きを分断化することで、映像を投影し当人の頭で理解できるまですべてデータベース化可能としています。ちなみに研究の目的というのは、言葉を話せない人が何を言いたいのか第三者が客観的にわかるようにコミュニケーションをスムーズにするためらしいです。
脳活動のデータを取得するにはさまざまな媒体があげられていますが、今のところ静止画であり今後は動画もできるようにする方向にあり夢なども第三者が分かるようになるようです。
静止画というと、被害者の方が「人が手書きで書いた絵のようなものを脳に送ってくる」という意見と完全に一致しますね。テクノロジー犯罪と本研究の可能性は否定できないといったところでしょう。この技術がテクノロジー犯罪で利用されている可能性は充分にあります。
2007年頃から人が見ている物をコンピューターで画像として再現することに成功したATR脳情報研究所（以下のリンク参照）の年代と第一の東芝での研究の年代とピタリと一致していますね。真相は分かりかねますが、組織犯罪というのは歴史的に豊かな資金のもとに充分な研究が行われており、タビストック人間関係研究所がそれにあたります。
もちろん脳科学というのは、大変重要で脳の病気や人類が昔から願ってきた長生きの秘訣や知性の充足などさまざまな願いを代表して研究されていることを信じるより他にありません。ひとつ言えることは、あなたがテクノロジー犯罪の被害に遭っていて「映像送信」を「音声送信」などと合わせて受けている場合、それはオカルト現象ではなく加害側がひとつひとつ不器用な工作の絵を手書きなどで作成し、上記のような特許出願した映像送信のテクノロジーを利用してあなたの脳に送信しているだけにすぎません。
人がしていることに変わりはありません。しかし放置していても長期にわたる可能性がありますので、誰がそのような加害行為を行っているのか明瞭に確証を取る必要があります。それにはご本人では困難ですので、私たちにご相談ください。親身にご相談を承ります。
参考：ATR 脳情報通信総合研究所<
自分でも思ってもみない映像がイメージとして頭の中をよぎることは、テクノロジー犯罪による映像送信の可能性があります。「自分の考えたことが自分の物ではない。」という違和感や、「誰かに見はられている。」という恐怖感を被害者は常に持ってしまい、生活に支障をきたしてしまいます。こうしたテクノロジー犯罪による嫌がらせ行為は、実態をつかまなければ解決は困難です。しかし、本当に解決をしたいという諦めない気持ちこそが重要なファクターと言えるでしょう。
| ご依頼者様： | ２０代/女性 アルバイト |
|---|---|
| ご依頼内容： | テクノロジー犯罪調査 |
| ご依頼理由： |
映像を頭の中に送られるって話、信じますか？実は、突然ナイフを持った男性が見えたり、女性が「ころす」と脅してきたり、そんな映像を送られてきています。昨夜は幽霊みたいな黒い人影を見せつけられたり。職場でも知らない人影を見たりしました。親は『病気だ』と言って精神科に通わされているのですが、私は病気じゃないと思うんです。絶対に誰かが何かやってます。 |
| 調査レポート： |
当社では、常に中立な立場でお話を伺う事を旨としています。映像送信に関しての被害報告は数多く寄せられていますが、これまでは一くくりに精神疾患として、個人の問題として処理されてきました。しかし近年の研究により、それが徐々に変化しつつあるようです。その大きな原因の一つとして挙げられるのが、『電磁波照射行為』。今回の調査に先駆け、ご依頼者のご家族帯同のもとでご依頼者とのヒアリングを行うと、上記の映像送信に加え、身体的不調（手足のしびれ、身体の火照りなど）も見られるとの事から、異常な数値・量の電磁波を浴びている疑いがあるとして、その測定調査を執り行いました。 ご予算の関係から１日間の短期調査となった為、事前に綿密に打ち合わせを行った上で、ご依頼者自宅周辺にて測定調査を実行。その結果、瞬間的にではありますが、異常な数値の検出を確認する事ができました。ご自宅周辺環境に高い電磁波を発する装置や施設が見受けられなかった事から、意図的な照射行為が行われている可能性がある旨をご家族を含めご依頼者に報告し、まずは調査を終了。今後、精神疾患と嫌がらせ行為の両側面から事態に当たる必要があるとして、当社・医者・ご依頼者とご家族の三者で対応を検討中している最中です。 冒頭で述べた通り、当社は常に中立な立場でご依頼者のお話を伺っています。目に見えない被害だからこそ、一方的に心の病気とするのは危険ですし、また嫌がらせ行為であると断定してしまうのも早計と言えます。その中でもっとも重視しなければならないのが『ご依頼者の主張を聞くこと』。ご依頼者の主張を頭から否定し続けていると、ご依頼者が孤立し、それが原因で本当に精神疾患に陥ってしまう事もあり得ます。 さらにその分嫌がらせ行為は野放しにされる為ますますエスカレートし、状況は悪化の一途を辿るだけでしょう。少しでも疑わしい箇所は一つ一つはっきりさせ白黒をつけていく事が、見えない攻撃から身を守り解決につながる重要なファクターとなるのです。 |
探偵各社が提示しているテクノロジー犯罪の調査料金を見るときに必ず確認していただきたい項目をご説明します。探偵社によっては「1時間いくら」でテクノロジー犯罪調査を請け負うところもありますが、気をつけなければならないのが、「予約した時間内に何も起こらない」ケースです。
何も起きなくても、利用者は１時間あたり「いくら」という料金を支払わなければならないので、テクノロジー攻撃の有無を調べるには改めて予約を入れる必要があります。何度も調査をし、そのたびに「何も起こらない」の繰り返しでは調査料金が膨れ上がるばかりです。探偵をご利用される方は早期発見、早期解決をお望みでしょうから、そのような事態は避けなくてはなりません。
テクノロジー犯罪が「いつ」攻撃を仕掛けてくるかは調べてみないとわからないので、私ども「ストーカー・嫌がらせ専門窓口」では、朝から深夜まで現場（室内および屋外）に張りつき、電磁波の発生量を測定します。その際、料金の変動はありません。テクノロジー犯罪の有無を確認できるまで、専門調査員が徹底的に分析調査をいたします。
※お見積りには諸経費も含まれます。お見積り以外での追加料金が掛かかることはありません。
当対策窓口では、調査費用のお見積もりは直接面談させていただきお話しをお伺いした後にご提示いたします。
テクノロジー犯罪の相談・調査依頼をお考えの方は、当サイトのご利用をお勧めします。近年は探偵事務所が激増していると言われますが、それにもかかわらず、「調査の内容が不十分だった」「高額な調査料金を請求された」など、調査のクオリティやサービスにご不満をお持ちの方も多くおられるようです。
テクノロジー犯罪調査は、犯罪手口の特殊性などから専門的な知識と経験が必要になるため、探偵社であればどこでも対応・解決できるわけではありません。他社で断られたご相談や、解決できなかった調査のご依頼を歓迎します。ご相談はメールまたはお電話をいただければと思います。私どもの経験と実績をご信頼ください。お力になれるよう尽力いたします。
まずは面談のご予約をお取りください。年中無休 24時間（TEL 0120-862-506）お電話によるご相談やお見積りも可能です。面談のご予約をいただく際に、ご相談内容の概要をお伝えください。
ご予約いただいた日時にお越しいただき、専門スタッフと面談していただきます。ご相談に関連する資料やメモなどの記録をお持ちでしたら面談時にご持参ください。探偵には守秘義務があります。お話しいただいた内容が外部に漏れることは絶対にありません。安心してご相談ください。ご予約後、キャンセルの必要が生じた場合は、前日までにお電話にてご連絡ください。
ご相談の結果、アドバイスのみではなく、調査のご依頼をお受けする場合、着手金・実費等の調査費用についてもご説明のうえ、ご了解いただいた内容に基づいて「委任契約書」を取り交わします。調査委任契約書とは、ご依頼いただく探偵業務の内容、期間及び方法や調査結果報告の方法、資料の処分に関する事項、探偵業の委託に関する定め、探偵業務の対価などを明記した契約書で、ご依頼者と受任者が同一内容の書類を１通ずつ保有します。
調査の後、訴訟をお考えの場合は裁判にも有効な報告書をご提供いたします。相手の顔がはっきりと映っているなど、訴訟の証拠として使える報告書は高い評価をいただいております。調査後のサポートにも配慮し、精神的被害を受けた心のケアが必要なケースではカウンセラーを紹介することも可能です。
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