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公開日: 2022/03/19 最終更新日: 2022/03/22
集団ストーカー関連記事 - 集団ストーカーレポート
 公開日: 2022/03/19 最終更新日: 2022/03/22

集団ストーカーによる嫌がらせがエスカレートしたとき

いろいろなパターンの嫌がらせで被害者を追い込んでくる集団ストーカー。ときには嫌がらせがエスカレートして危険な目にあうこともあります。その際にどのような対応をしていけばよいか考えてみましょう。

目次│エスカレート被害相談

専門家
集団ストーカー調査
2022年3月19日 更新
ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口の「社員による寄稿記事のご紹介 」ページです。ストーカー・嫌がらせ対策のプロフェッショナルが体験して得た最新情報になりますので、エスカレートした嫌がらせでお悩みの方はぜひ参考にしてください。

エスカレートするポイント

集団ストーカーがエスカレート

エスカレートする理由

集団ストーカーの嫌がらせがエスカレートする場合は、相手の都合が悪い時にエスカレートすることが多くあります。

被害者は、監視・盗撮されていることに気付いているため、加害者を注意したら被害が酷くなると思い、なかなか行動に出る被害者はいません。

基本的に集団ストーカーは、組織(グループ)で個人を狙いますので、個人的感情によって加害がエスカレートすることはありません。

エスカレートしたケース
  • 加害が失敗した場合、再度加害を成功させようと試みるので卑劣な手法をする
  • ターゲットだけでなく、ターゲットの関係者を巻き込んだ嫌がらせをする
  • 偶然を装った「接触」が増え、身の危険を感じるまで続いた

個人や少人数によるエスカレートした嫌がらせ

個人や少人数による嫌がらせの場合、加害側が被害者にたいする憎悪の念・嫌いの感情・好きが転じて「かわいさ余って憎くなる」、「心配症による言動の顕著化」が表れてくるのでしょう。

集団ストーカーは組織で動くので、加害者(実行犯)の感情はほとんど関係ないのですが、個人や少人数による嫌がらせは、最初の発端が被害者への何らかの感情が正常ではなくなったという表れとみていいのではないでしょうか。

その上、嫌がらせのエスカレートとなれば感情の起爆が少なからず加害側に生じたのかもしれません。

長期間に及ぶケースも

集団ストーカーの嫌がらせ期間が長いほど、エスカレートしている可能性もあるので、監視やつきまといに気づいたり不審な行動をする人物を見つけたりしたら警察に連絡しましょう。

嫌がらせ行為は「ストーカー規制法」違反に該当するので、警察も対処してくれるはずです。集団ストーカーが危害を加えてくるようなことは滅多にありませんが、万が一のことを考えてあまり深追いしないほうが無難です。

嫌がらせエスカレートの対処法

警察についてきてもらう

もし、集団ストーカーの嫌がらせがエスカレートして恐怖感を感じたら、警察に通報してありのままの状況を伝え、「怖いから自宅まで付いてきてください」といえば、警察もそのような対応をとりますので、相手に決して1人で立ち向かうようなことはしないでください。

例えば、集団ストーカーのように、つきまとう者が毎回異なり、被害者と何ら関係性がない人ばかりの場合、警察もマークしづらく調査できません。

個人や少人数による嫌がらせだと、同一人物による行為とみなして、加害側へ注意喚起くらいはしてくれますし、交番へ連行してくれる可能性があります。

同じ被害者や協力者を得た時に嫌がらせがエスカレートするケース

主に集団ストーカーに見られる傾向ですが、加害者は絶対に被害者同士が関わらないように警戒して先回り行動をします。

SNSのツールで近くの被害者同士が会った場合、情報が共有されるので、被害者同士を引き離す手段を選びます。

情報が共有されると、「同じ手口じゃない?」と被害者が安堵されますし、情報共有により証拠を撮りやすくなるからです。

それだけではなく家庭・近所・職場・学校で自分は集団ストーカーを受けていることを周囲に相談して相手から理解を得られたとします。

それにより、二次被害・三次被害として相談を受けた人も集団ストーカーの嫌がらせに巻き込まれる可能性もゼロではなく、同じような被害に遭遇する事例があります。

だからといって、「被害者がふえるから自分は誰にも言うまい」と思ってしまうと、それこそ加害側の思惑どおりになります。

黙ってしまうのではなく、誰に相談することから始めましょう。1人で抱え込んでもメリットは1つもないことを知ってください。

どうしたら嫌がらせのエスカレートをとめられる?

警察へ「被害届」を出そう

集団ストーカーの嫌がらせがエスカレートしていくというのは、時には命の危険や精神的なダメージをうけているために被害者は助けを求めていきます。

しかし、嫌がらせの相談を警察にしても、警察は事件が起きてからでないと捜査をすることができませんが、まずは警察へ「被害届」を提出しましょう。

警察は、損失損害によってかなりの高額費用が生じたとか、集団被害の証拠が撮影カメラの映像として残っていたなどすれば捜査してくれます。

もちろん警察の捜査は無料ですが、大半の嫌がらせは警察が捜査に至るようなケースに当てはまらないことが多いのです。この点をご留意ください。

警察を味方に

もし警察が事件として捜査できないことがわかっても、がっかりすることはありません。警察ではあなたへの対応方法も、一律です。

仮にあなたに対応した警察の人があなたに起きている嫌がらせを「個人的に対応してあげたい」と思ったとしても、基準に順ずるしかないからです。

どうしても調査には棲み分けが生じてきてしまうことをご理解ください。この点を理解することなく嫌がらせを終わらせる機会を逸した方が多いのです。

外側の圧力で嫌がらせを終わらせるのは昨今ではひとつしかありません。事前に証拠をとれる調査ができるのは探偵事務所になります。

嫌がらせの証拠撮りはどうしたらいいのか

証拠がなければ誰も事実は分からない

気をつけないといけないのは基本的に証拠がなければ、相手を加害側にすることは困難ということです。証拠がないから、あなたが話していることが事実か嘘か誰にも分からないのです。

もちろん、相談すればあなた自身に信用があるので話を信じてくれるし納得してくれる人も多いかと思います。

しかし警察に相談すると、証拠がないので何とも判断できないために、警察には「現行犯逮捕だったらできるので不審者がずっと自宅に停車していたらすぐ110番してください」これは警察からするとせめてもの力添えをしたい言葉の表れなのです。

私どものような第三者機関を入れて証拠をとり加害者側と話合うことで、集団ストーカーによる加害でも、個人や少人数による嫌がらせでも嫌がらせは終焉することが可能なことをまずはご理解ください。

裁判や調査でも認められる調査報告書

まず、現状について相談することから始めましょう。

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