Detective News
どのような相談が多いですか? というお声をいただきます。嫌がらせの相談は職場や学校だけではなく、近隣やプライベートまで及び、探偵の力を借りないと解決できない案件が多くなりました。「嫌がらせ」という語でひとくくりにされていますが規模や種類が違うので、解決方法もさまざまです。お問合せの多い嫌がらせ項目をまとめましたので参考にしてください。
嫌がらせの項目について入る前に、この行為は嫌がらせなのかどうか?不安になる大半のご依頼者様は相談しようか迷っていると思います。もしくは探偵ではなく警察に相談したいが、警察に相談すると逆に波風が立ってしまうのではという不安もありなかなか相談できず、結局、1人で抱え込んでしまうケースが多く、その状況でいち早く解決したいと思い、勇気を出して調査会社に相談したが、さらに不安を助長する流れになってしまったなど。探偵であればどこでも良いわけではありませんので、ちゃんと専門的に対応している探偵に相談することが必要です。
嫌がらせ被害はご依頼者1人1人異なります。付きまといで困っているならストーカー調査、盗聴器で第三者がその内容を不特定多数に拡散させているケースは盗聴器発見調査とネットリサーチ調査になります。このように、相談の段階でどんな調査が適しているのか、解決できるのかなどをご依頼者と担当者で決めてから調査へ進みます。
条例の改正で、ストーカー行為が法律において規制対象外だった「つきまとい行為」も対象とされ、目立ったつきまといが難しくなったため、「目立たないやり方」に変わっています。ストーカー行為には共同危険行為を人混みに混じって行なう場合もありますので、担当者にストーカー人数、被害内容など状況報告をしっかり打ち合わせしてから調査を行なう必要があります。
都道府県の迷惑防止条例で対象になってるのが盗撮行為。ストーカー調査も盗撮調査に含まれますが、若い世代だとおもむろにスマートフォンを向けて盗撮する人もいたり、探偵が使う背広のボタン型、タバコ型の小型カメラを使ったりする嫌がらせ行為があり、盗撮も盗聴もスマホのアプリケーションやカメラ機能を悪用していることが多くなってきました。盗聴器に関しては、一軒につき2個以上の盗聴器が見つかった事例もあります。他にも、最近見つかったものでは換気扇の中に盗聴器が取り付けられていたという事例もあります。外部から室内への盗聴器の取り付けが可能であることを知る一件でもありました。
Wi‐fiから侵入してパソコンやスマートフォンの履歴を盗んでないか調べるwi‐fi調査やSNSや巨大掲示板で個人情報の削除を行なうサイバー調査と分かれますが、これらはネットリサーチ調査に含まれます。リベンジポルノの場合、自宅の映像、動画、風評被害の削除やこれらを投稿した人物の特定を行ないます。
住まいの高周波対策を依頼されることが多いのですが、高周波を反射するような部材(シールドカーテンやアルミなど)で覆うことは乱反射により高周波の影響が増すと考えられています。電磁波は浴びている時間分だけ蓄積していくため、専門家による測定結果を基に正しい電磁波対策をすることが改善の近道です。もし、ご自宅で故障でもないのに電化製品の不具合や急な体調不良の場合、近所で違法電波が発生している恐れがあります。
いかがでしたか。嫌がらせ調査のなかで多い調査項目を挙げてみました。それ以外にも監視カメラをつけたり、ご依頼者が自ら小型カメラを持って証拠収集する方法もあり、今起きてる状況から調査方法や対策を見つけることが大切です。闇雲に嫌がらせ調査をお願いするのではなく、今の状況が嫌がらせかもと思ったら当サイトを利用してまずはご相談ください。
ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口が幅広く扱う調査項目の一覧をご紹介します。
「解決事例など聞きたい」「担当者の質を確認したい」「調査方法を詳しく聞きたい」など、依頼する前に気になっている方は多いかと思います。最初は、「1日サポート」から初めてみませんか?不安が解消できたのであればそのまま調査に移行すればよく、まだなんとなく不安であれば依頼する必要はありませんので安心して利用できます。
お電話をいただき、面談のご予約をお取りください年中無休 24時間(TEL 0120-862-506)お電話によるご相談やお見積りも可能です。お電話で面談のご予約をいただく際に、ご相談内容の概要をお伝えください。
ご予約いただいた日時にお越しいただき、専門スタッフとの面談相談をお受けいたします。ご相談に関連する資料がございましたら面談時にご持参下さい。探偵には守秘義務がありますので、お話しいただいた内容が外部に漏れることは絶対にありませんのでご安心ください。ご予約後、キャンセルの必要が生じた場合は、前日までにお電話にてご連絡ください。
相談の結果、アドバイスのみではなく、調査をご依頼をお受けする場合、着手金・実費等の調査費用についてもご説明のうえ、ご了解いただいた内容に基づいて委任契約書を取り交わします。調査委任契約書とは、ご依頼いただく探偵業務の内容、期間及び方法や調査結果報告の方法、資料の処分に関する事項、探偵業の委託に関する定め、探偵業務の対価などを明記した契約書で、依頼者と受任者が同一内容のものを1通ずつ保有します。
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