愉快犯とは、人を脅したり、社会を恐怖に貶めることで、混乱する周囲を観察し、愉しむ人のことを指します。
愉快犯による犯行は、メディアの発展とともに大規模化しています。
それは、新聞・ラジオ・テレビ・インターネットの出現により、報道が大衆化し、世間の反応がより素早くわかるようになったためと言われています。
愉快犯にとっては、多くの人の目につき、注目を集めることが大きな報酬となり得るからです。
最近では、インターネットの匿名性を利用した嫌がらせや犯行も取り上げられています。
愉快犯は決してフィクションだけの存在ではありません。
あなたの隣にも、愉快犯は潜んでいるかもしれません。
本記事では、愉快犯の嫌がらせの実態とその対処法について解説します。
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愉快犯は、世間を騒がせるようなことを行い、慌てたり恐怖を感じているさまを見て、快感を得ます。
注目されればされるほど、承認欲求が満たされ、どんどんエスカレートしていきます。
そんな彼・彼女らの実態を解説していきます。
いわゆる内輪ノリ・いたずら感覚・遊び感覚で犯行を行います。
「私はこれだけ有能だ」「俺の力をみせてやる」などといった、知識・行動をひけらかしたい人です。
社会に認識してもらいたい、自分がここにいることを証明したいと強く願う人も、それらの欲を満たすために犯行にうつります。
また、バイト中にいたずらをしたり、店で突飛な行動に出た様子を動画に撮ってネットに公開する人たちも、愉快犯の側面があります。
愉快犯という言葉は、1977年に東京・大阪で発生した「青酸コーラ無差別殺人事件」がきっかけで生まれた言葉です。
この事件は社会に恐怖と不安を植えつけました。
最初の犯行は東京で起きました。
電話ボックス内に1本のコーラが置かれており、それを飲んだ高校生が死亡しました。
一見未開封に見えたコーラの中に、青酸化合物とみられる毒物が混入されていたのです。
第2、第3の犯行も近くで起き、最初の事件から40日経ったころに、今度は大阪で犯行が起きました。
その後、青酸入りのチョコレートも発見。
これらの事件は同一犯と特定されたわけではありませんが、犯人が捕まることはなく、そのまま公訴時効が成立しました。
事件は迷宮入りとなりました。
他にも、愉快犯による嫌がらせ・事件は起こっています。
SNSによる誹謗中傷は、芸能人や著名人だけでなく、一般の人たちの間でも起こっています。
特にネットイナゴと呼ばれる人たちは、対象に群がり、表面的な正義を掲げて攻撃をします。
時には個人間のやり取りを晒したり、嘘を交えることで、ネットイナゴを煽る人たちもいます。
正義を振りかざすことで「自分は正しいことをしている」と、愉悦に浸ってしまうのです。
こういった人たちは匿名性を利用しているため、まさか自分が罰せられるとは思っていないことがほとんどです。
「自分はこんなにすごいことができる」
「他の人間にできないことをやってのける私」
というような心理で、周りに迷惑行為を行うケースです。
寺院に落書きを残したり、飲食店でわざと不潔な行為を行ったり、様々な迷惑行為が観測されています。
迷惑行為を行った後にインターネットで公開する場合が多く、炎上をして、またヒートアップをすることも。
メールや手紙で脅迫めいたものを送るケース。
また、インターネットの掲示板などに殺人予告や爆破予告などをする行為も、愉快犯とされます。
愉快犯の場合、実際に犯行に及ぶかどうかは予測ができないですが、嫌がらせがヒートアップすると実行犯になってしまう可能性も秘めています。
2022年には、全国各地の自治体あてに小学生誘拐殺害の予告メールが送られました。
これは「18都道府県23自治体」に脅迫メールが送られたと報道されました。
実際に被害にあったという報告はされていませんが、行政・教育機関の関係者、そして全国の父母や子どもらに与えた影響はすさまじいとして、悪質な事件とされています。
愉快犯は「言うだけで行動に起こさない」と思う方もいますが、嫌がらせを放っておくと大変な事件を招きかねません。
愉快犯を放っておくリスクをご紹介します。
「最初は小さな嫌がらせから始まったのに、だんだんそれが過激になってきた」
こういった場合もあります。
次第におさまるだろうと思って放っておいたら、相手が「あいつが反応するまでやってやる」と逆上してしまうケースです。
そして最悪の場合、直接危害を加えられることもあります。
危害を加えられなかったとしても、あなたの精神は確実に蝕まれていきます。
自然解決を祈っていても、さらに拗れてしまう可能性を秘めているのです。
愉快犯を軽視したがために、新たな模倣犯を生み出してしまう可能性があります。
今はインターネットですぐに情報が出回ってしまう時代です。
愉快犯による脅迫をおもしろがった第三者が模倣して、あらたな事件を生み出してしまいます。
嫌がらせ被害にあったとして、それを罪に問うことはできるのか、具体的な罪状を見ながら解説していきます。
悪い評判を広めたり、事実無根の文言をばら撒いた場合。
他人を侮辱する行為を行った場合。
直接脅したり、嫌がらせの電話・メール・手紙などを送った場合。
人の業務を妨害した場合。施設に爆破予告メールを送信するなどもこれに該当します。
いたずらによる不慮の事故でけが人や死者が出た場合。
礼拝所に対し、公然と不敬な行為をした場合。
訴えるには確固たる証拠を集めることが大切です。
など、できる限りの情報を集めましょう。
愉快犯による嫌がらせを受けた場合は、決して一人だけで解決しようとせず、専門家の手を借りましょう。
刑事事件に発展してしまいそうな被害を受けている場合は、すぐに警察に相談しましょう。
ただし、犯人を特定するための有力な証拠がない、または事件性がないと判断されたものについては、捜査がされない場合もあります。
探偵に依頼することで、ご依頼者からの情報をもとに、犯人を特定することも可能です。
事件性の有無に関わらず調査を行うため、悩んでいるあなたの気持ちに寄り添うこともできます。
探偵は、探偵業法に基づき、独自の調査を実施します。
特に裁判での証拠能力が高いとされている音声や動画についても、安全に、そして確実に証拠収集ができます。
「愉快犯による仕業かも……」と少しでも思ったら、一人で悩まずに、ぜひご相談ください。
当探偵事務所では、お問い合わせフォーム・メール・電話・LINEなど、24時間365日、無料相談窓口にて相談を受け付けています。
愉快犯による嫌がらせの証拠収集だけでなく、ご依頼者の傷ついた心にも寄り添います。
※docomo・au・softbankなどの携帯電話アドレスはドメイン指定設定により毎月10件以上の「送信エラー」が起こっているため、 フリーメール(GmailやYahoo!mail)の利用をおすすめします。しばらく経っても返信が来ない方はお電話にてご確認くださいませ。
監修者・執筆者 / 山内
1977年生まれ。趣味は筋トレで現在でも現場に出るほど負けん気が強いタイプ。 得意なジャンルは、嫌がらせやストーカーの撃退や対人トラブル。 監修者・執筆者一覧へ
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