テクノロジー犯罪は電磁波による影響や被害と類似している点があります。体調不良などの症状に電磁波が影響しているかどうかを確認する必要があるので、まずはご依頼者のお住まいや、決まって具合が悪くなる場所があれば、周辺の電波の数値を調べます。電磁波に関する情報は、調査項目にある電磁波測定調査をご覧ください。

• 電磁波（高周波・低周波・マイクロ波）のありとあらゆる電波の調査や特殊音波測定を行い、原因と出所を突き止めます。

テクノロジー犯罪が仕掛けられている方向、方角などの出所がわかったら、次のような調査に移り、誰がやっているのかを特定します。

• 周辺の電磁波測定調査。
• 特定した場所に誰が出入りしているかの張り込み調査
• 特定した人物の身辺調査。
• 指向性スピーカーの設置場所の特定。
• 電波を妨害する対策。

不正な音声を送信するのもテクノロジー犯罪の一つですが、指向性スピーカーを使っている場合は、設置場所がわかれば取り外すことができます。また、音声送信は一定の期間になると音が小さくなるので、その特性を利用した防御策を練ることもできるでしょう。テクノロジー犯罪は組織的に行なわれている要素が見え隠れするケースが多く、テクノロジー犯罪を仕掛けている人がどのような組織に属しているのか、身元を特定して犯罪行為をやめさせることも可能です。

明確な規定がないなどの理由から、テクノロジー犯罪をやっている人は「法律に触れない」と認識しているようです。しかし、テクノロジー犯罪に至るまでの過程で、盗聴、盗撮、つきまといなどの迷惑防止条例違反をしているケースを突き止め、証拠を入手できれば警察を動かすこともできます。組織的に動いていた場合も、実行犯を1人でも特定することができれば、背後の組織・集団の存在を明らかにできるでしょう。