世のなかには、執拗に嫌がらせを繰り返す人たちがいます。そういう人たちは、どうして嫌がらせをやめようとしないのか、ふつうの人には理解できません。
しかし、何の対処もせずに嫌がらせを放置していれば、次第にエスカレートし、何ヵ月、何年も続くかもしれません。
今回は嫌がらせをやめない人の心理や特徴についてご紹介していきます。
『嫌がらせ行為』とは、特定、不特定多数を問わず意図的に不快にさせたり、実質的な損害を与えたりするなど、相手が嫌がることを繰り返し行なう、道徳(モラル)のない行為の一般的総称を差します。
嫌がらせは些細なことから始まるケースがほとんどです。何気ない一言に過敏に反応して相手を恨み、意趣返し(仕返し)で嫌がらせに走るようなことがあります。
特に近所付き合いや職場の同僚・上司などとはつきあう期間も必然的に長くなるので、相手の人となりや性格はしっかり把握して、嫌がらせをされないような気遣いを心がけたほうがいいでしょう。
嫌がらせをしがちな人の性格や、傾向を挙げましたが、これらに該当する人の全てが嫌がらせをするようになるとは限りません。
しかし、このような傾向を予備知識として頭に入れておくと、嫌がらせ予防対策の一つになります。
また、他の理由(例えば金銭などの利権が絡んでいる、倒錯した性癖を持っているなど)で嫌がらせ加害者になる人もいます。
この項目で記した傾向に照らし合わせながら、嫌がらせをしてきそうな人を見抜く目を養うことも、嫌がらせ予防としては意味を持ってきます。
嫌がらせをする人にはいくつかの共通点があり、それらの共通点を知っていると、嫌がらせ対策を練ることができます。
嫌がらせをしてくる人の典型は、視野が狭く凝り固まった考えに陥りやすい傾向があります。
自身の考え方を曲げない意思が強い一面もありますが、こういう性格の人はしばしば嫌がらせの加害者になるケースがあります。
凝り固まった考え方は思い込みに通じるものがあり、ある意味、洗脳されている状態とも言えるでしょう。
もう一つ共通しているのは、嫌がらせをする人は「自分自身に問題があること」に気付いていない、または目を背けているケースが多いことです。
「悪いのは常に相手であり自分ではない」と思いがちで、これもある種の「視野が狭い」性格の表れですが、客観的に見ると間違っている”正義”を頑ななまでに振りかざす人ほど、嫌がらせ行為に走る傾向が強いようです。
「常に自分が正しい」という考えが誤りだということを気づいてもらうには、たいへんな時間と労力が必要になります。
傾向として、嫌がらせ行為はエスカレートしていくので、早い段階での対応が重要になります。億劫に思わず、すぐに何かしらの対策を講じるようにしましょう。
嫌がらせに悩む人のために、嫌がらせの対処法をお伝えします。
嫌がらせをどうしたらいいかわからない人は是非参考にしてみてください。
あなたに嫌がらせをしてくる人に、不安感や恐怖心を抱く必要があるでしょうか?恐がってばかりでは、嫌がらせをやめさせることはできません。
相手の情報を把握すれば、その相手が「できること」「できないこと」を、ある程度は予測することができます。
そうすれば、漠然とした不安や恐怖をぬぐうこともできるでしょう。
嫌がらせをされたとき、感情的に反応するのは逆効果です。
嫌がらせをしてくる人は、あなたが感情的になれば、それを口実にして嫌がらせをエスカレートする可能性が高くなるからです。
嫌がらせをする人の頭の中は、何があっても「自分は正しくてあなたが悪い」という”信念”が根ざしているので、感情的になるのはむしろ相手の思うつぼです。
嫌がらせをされても、できるだけ冷静さを保つようにしましょう。
嫌がらせされていることを誰かに相談した場合、その人が嫌がらせをやめさせようとして、加害者に接触を試みるようなことがあるかもしれません。
しかし、第三者の介入はできるだけ避けるようにしてください。
安易な介入はかえって嫌がらせの加害者を怒らせ「直接的な被害者がさらに増える」「嫌がらせ行為がエスカレートする」恐れがあるからです。
相談するのは悪いことではありませんが、自己判断は危険を伴います。
事態を悪くする前に、専門家や公的機関などを訪れ、対処法などを早めに相談するようにしましょう。
Q
原因や犯人にまったく心当たりがない
A
嫌がらせをしてくる犯人を特定し、原因を知ることが問題解決の一番の近道です。
実行犯が全くの他人だったり面識がなかったりした場合でも、刑事告訴や慰謝料請求など、警察や司法の手続きができるように、身元(本名、住所、家族構成、勤務先など)を明らかにする準備を進めておいたほうがいいでしょう。
Q
嫌がらせの解決法は?
A
無視、示談、訴訟、刑事告訴までさまざま。
無視で嫌がらせを解決できたケースは少なく、相手と直接交渉または第三者をはさむにしても、実際に嫌がらせの被害を受けた証拠は必要になります。
Q
裁判を考える場合、弁護士を紹介してもらえますか?
A
もちろん可能です。嫌がらせに関する訴訟に強い弁護士を無償で紹介いたします。紹介料などはいっさい発生しないのでご安心ください。
弁護士法74条には「提携している弁護士を紹介するのは違法(非弁提携の意味)」と明記されています。したがって、弁護士を有償で紹介しようとする探偵業者がいたら、違法行為を働いていることになります。
Q
嫌がらせは個人の感情的なものか、組織による意図的なものか
A
嫌がらせ行為の原因は、このいずれかを見極める必要があります。個人の感情的な嫌がらせの場合、解決は容易ではありません。しかし、解決のカギを握るのは「情報」です。
嫌がらせ調査は、ご依頼者からの事前情報を基に調査を行なうので、ご提供いただく内容が曖昧だと解決までの道のりが遠回りになる可能性があります。
嫌がらせ行為者が複数または組織による意図的な嫌がらせの場合、まずはしっかり現状を把握するところから情報収集を始めるようおすすめします。
ご依頼した調査の早期解決のため有能なスタッフや機材を揃えているのは頼もしいことです。ですが、その後の生活など不安ですよね。
もし、復讐されたらどんな対策を行えばいいのかなどのアドバイスや、メンタル面のアフターケアを電話などで心境を伝える環境を整えている探偵事務所であれば安心して任せられるはずです。
理想の体制とは、ご依頼者との信頼関係を重視し、ご依頼者と二人三脚で問題解決に向き合う体制だといえます。
ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口では、経験豊富なスタッフを各エリアに配置し、ご依頼者の悩みに沿った「問題」を解決する調査体制を整備しています。
調査が終了した後も問題解決まで専門家がサポートするので、最後まで安心してご利用いただけます。
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