暗号化された悪口・誹謗中傷に気付けるのか？「ネットリサーチ調査」

インターネット上では、「暗号マシーンDX」などのサイトでさまざまな暗号文を作ることができます。

機能としては「ひらがな暗号」「カタカナ暗号」「英数字で暗号」のように選ばれた文字の種類だけを暗号化可能です。

文章を受け取った相手は、暗号化した文章が作られたサイトですぐに解読できます。

変換サイトにコピーペーストするだけで直ぐに暗号化と解読できるお手軽さが受けて、暗号化された文章によるやり取りが流行しているようです。

暗号化サイトにはさまざまな種類があるため、書いた本人からどのサイトを使ったか教えられないと解読は困難になります。

この特徴を悪用して、グループラインなどで特定の人を誹謗中傷するために文章をわざと暗号化しているケースがあります。

自分にはわからない英数字の暗号でやりとりしている場合は、もしかすると自分を除くメンバーが「秘密の悪口」をやり取りしている可能性があります。

文章の暗号化には、暗号化サイトで変換しない手法もあります。

基本は自分で考えて作るのですが、ある程度マニュアル化されているので「メッセージを暗号に変える（１）」と「メッセージを暗号に変える（２）」と分けてご紹介します。

まず一番簡単なのが文字を縦読みによる暗号メッセージです。

この縦読み暗号が、インスタグラムで書かれるのを見たことがある人もいるかもしれません。

たとえば５行の文章を書いたら、５行の各先頭１列目を縦によむと「ありがとう」などとなっているパターンになります。

他にも簡単な暗号は、文章を逆さまにして書いて逆さまから読んだ人にメッセージを気づいてもらえるパターンです。

この方法は解読しやすいため、誹謗中傷で使われるケースはかなり少ないとも言えます。

解読できる人だけにメッセージを届けたい場合、さらに込み入った暗号を作る必要があります。

その手法としては、ひらがなやローマ字でそれぞれ五十音順かアルファベット順の範囲で文字をずらす方法です。

不特定多数が見るSNSにおける、解読方法を知っている親しい人に向けたメッセージです。

シーザー式暗号ともいわれ、自分でいくつ文字をずらすのか前後にずらすのかを決めます。

そして書く文字や文章は必ずすべてずらすルールに則って書かなければいけません。

このルールが分かった人だけが何の文字を示しているのか分かる手筈になっています。

メッセージを暗号に変える手法としては、文字を抜いたり置き換えて相手に気づかせるものがあります。

文字抜きの暗号メッセージは、あらかじめ抜きたい文字を申告してから「〇ぬき」などと指定し、その〇文字を文章から抜かせて読ませる方法です。

文字の置き換えは、言葉どおり文字を別の文字に置き換えて読ませます。

読ませたい相手への申告には「〇が△」などとしますが、相手だけに何らかの単語になると知らせることで他の人に気づかれない効果があります。

上記で挙げた以外にも多種類の暗号文字を組み合わせますが、複雑で高度になっていきますので、読む人も頭を使うことになります。

本人が見ないようなSNSであったとしても、人の目を気にしてわざわざ暗号化してSNS上でやりとりする場合もあります。

セキュリティ対策として、やり取りした文字が一定時間経つと消えたり、ログアウトすると書いた内容が消える「Teregram 」という無料アプリがあります。

「Teregram 」は、「フコンタクテ」というロシアで有名なSNSを作ったパベル・デュロフ氏が作ったアプリです。

日本ではLINEがメッセージアプリで一番人気ですが、「Teregram 」は文字が消える機能を重宝して世界中の人が利用しているアプリになっています。

基本的に、一度消失した内容も警察では復元できるようです。

文字が消えるから犯罪の寝床として「Teregram 」を利用しても「復元できないものはない」と考えたほうがいいでしょう。

この「Teregram 」は無料で使用できますので、情報で「Teregram 」の存在を知れば誰でも使えるために人への誹謗中傷で利用されることもあるでしょう。

前述したような文章をサイトで暗号化、もしくは文章を自分で暗号化して書き直す方法で秘密にやりとりする以外にも、「Teregram 」で重要なことを誰かとやりとりするケースもあるかもしれません。

人によっては、悪口や誹謗中傷を使用目的とすることがあるかと思います。

しかし、SNSの他人の誹謗中傷は下記のように犯罪行為とみなされ法的に処罰される対象になりました。

2021年4月21日に、SNSで誹謗中傷をする内容の投稿をした人を特定できるような新しい裁判手続きを創設する「改正プロパイダ責任制限法」が参議院本会議で可決成立しました。

誹謗中傷した人の個人情報開示割り出しによって訴えを起こす場合、今まではSNSの運営会社と投稿者が使用していたプロパイダなどの接続業者それぞれに裁判手続きが必要でした。

新たな「改正プロパイダ責任制限法」では、被害者からの申し立てにより裁判所が投稿者の情報を開示するかどうかを判断し、SNSの運営会社及び接続業者に開示命令を下せるようになりました。

誹謗中傷を確認した場合、サイト運営会社及び接続業者に情報開示請求を行ないます。

「誹謗中傷されたサイトが見つからない」「現在は消えているかもしれない」など、被害状況を特定できていない方は当事務所の「ネットリサーチ調査」をご検討ください。

過去ログをさかのぼり、現在書かれている誹謗中傷を発見するまでお手伝いさせていただきます。

完全に消えていた場合でも、当事務所の「安心保障」をお付けいたしますので定期的な検索も全てサービスとなり、安心して生活することができます。