暗号化された誹謗中傷に気付けるのか？「ネットリサーチ調査」

インターネット上で、「暗号マシーンDX」などのインターネットのサイトでさまざまな暗号文を作ることができるようになりました。

「ひらがな暗号」、「カタカナ暗号」、「英数字で暗号」のように選ばれた文字の種類だけを暗号化することができます。

文章を受け取った相手は、暗号化した文章がつくられたサイトですぐに解読できます。変換サイトにコピーペーストするだけで直ぐに暗号化と解読できるお手軽さが受けてこの方法を知っている人の間では自分で考える暗号ルールより頭を使わない手軽さが受けてか流行しているようです。

暗号化された文章を読むためにはさまざまな暗号化サイトがあるため、書いた本人から情報提供されなければ解読することが困難になります。

この特徴を悪用して、グループラインなどで特定の人を誹謗中傷するために文章をわざと暗号化して誹謗中傷しているケースがあります。

自分にはわからない英数字の暗号でやりとりしている場合は、もしかすると自分を除くメンバーが「知られなくないことや悪口」をやり取りしている可能性があります。

文章を暗号化するのは、暗号化サイトでわざわざ変換する手間がないものもあります。基本は自分で考えて作るのですが、ある程度マニュアル化されているので「メッセージを暗号に変える（１）」と「メッセージを暗号に変える（２）」と分けてご紹介します。

まず一番簡単なのが文字を縦読みに書いて暗号メッセージを作る方法です。

この縦読み暗号が、インスタグラムで書かれることが多いのを見たことがある人もいるかもしれません。たとえば５行簡単に文章を書くとしたら、書く内容は何でもいいのですが、５行の各先頭１列目を縦によむと「ありがとう」などとなっているパターンになります。

他にも簡単な暗号は文章を逆さまにして書き、逆さまから読むと分かる人には気づいてもらえるパターンです。この方法は解読しやすいため誹謗中傷で使われるケースはかなり少ないとも言えます。

更に込み入った暗号を書く場合、解読できる人だけにメッセージを届けたい場合です。インスタグラムなど不特定多数が見る場合、自分の知人までか、解読方法を知っている親しい人に向けたメッセージです。

ひらがなやローマ字でそれぞれ五十音順かアルファベット順の範囲で文字をずらす方法です。シーザー式暗号ともいわれ、自分でいくつ文字をずらすのか前後にずらすのかを決めます。

そして書く文字や文章は必ずすべてずらすルールに則って書かなければいけません。このルールが分かった人だけが何の文字を示しているのか分かる手筈になっています。

メッセージを暗号に変えるのは、文字を抜いて相手に気づかせる文字の置き換えがあります。文字抜きの暗号メッセージは、あらかじめ抜きたい文字を申告してから「〇ぬき」などと指定し、その〇文字を文章から抜かせて読ませる方法です。

文字の置き換えは、言葉どおり文字を別の文字に置き換えて読ませます。読ませたい相手への申告には「〇が〇」などとしますが、申告も何らかの単語となるように申告することで他の人に気づかれない効果があります。

上記で挙げた以外にも多種類の暗号文字を組み合わせますが、複雑で高度になっていきますので、読む人も頭を使うことになります。本人が見ないようなSNSであったとして人の目を気にしてわざわざ暗号化してSNS上でやりとりする場合もあります。

無料アプリでセキュリティ対策としてのためか、やり取りした文字が一定時間経つと消えたり、ログアウトすると書いた内容が消えるアプリ「Teregram 」というアプリです。

「Teregram 」はロシアの「フコンタクテ」というロシアで有名なSNSを作ったパベル・デュロフ氏が作ったアプリです。

日本ではLINEが人気で誰でも知っていますが「Teregram 」は文字が消える機能を重宝した世界中の人が利用しているアプリになっています。

基本的に、一度消失した内容も警察では復元できるようです。文字が消えるから犯罪の寝床として「Teregram 」を利用しても「復元できないものはない」と考えたほうがいいでしょう。

この「Teregram 」は無料で使用できますので、情報で「Teregram 」の存在を知れば誰でも使えるために人への誹謗中傷で利用されることもあるでしょう。

前述したような文章をサイトで暗号化、もしくは文章を自分で暗号化して書き直す方法で秘密にやりとりする以外にも、「Teregram 」で重要なことを誰かとやりとりするということもあるかもしれません。

人によってはの悪口や誹謗中傷を目的とされることがあるかと思います。しかし、SNSの他人の誹謗中傷は下記のように犯罪行為とみなされ法的に処罰される対象になりました。

2021年4月21日にSNSで誹謗中傷をする内容の投稿をした人を特定できるような新しい裁判手続きを創設する「改正プロパイダ責任制限法」が参議院本会議で可決成立しました。

被害者の名誉棄損といった誹謗中傷した人の個人情報開示割り出しによって訴えを起こす場合、今まではSNSの運営会社と投稿者が使用していたプロパイダなどの接続業者それぞれに裁判手続きが必要でした。

新たな「改正プロパイダ責任制限法」においては被害者からの申し立てにより裁判所が投稿者の情報を開示するかどうかを判断し、SNSの運営会社及び接続業者に命令を下せるようになりました。

誹謗中傷を確認したサイト運営会社及び接続業者にたいして、情報開示請求を行ないます。「誹謗中傷されたサイトが見つからない」「現在は消えているかもしれない」など、自分では特定できていない方は当事務所の「ネットリサーチ調査」をご検討ください。

過去ログから現在書かれている誹謗中傷を発見するまでお手伝いさせていただきます。完全に消えていた場合にも、当事務所の「安心保障」をお付けいたしますので定期的な検索も全てサービスとなり、安心して生活することができます。