SNSが一般化し、ブログ・YouTube・TikTokなどで一般人でも情報発信ができるツールが発達してきています。
その一方で、一般人がネット上で誹謗中傷の被害に遭うケースも多発しています。
その中には、ターゲットの人物の個人情報を拡散するなど、悪質極まりないものもあり、被害者が身の危険を感じることもあります。
ここでは、ブログをきっかけに誹謗中傷の被害に遭った女性の例を取り上げ、解決への道のりを解説していきます。
当事務所にはセキュリティのプロフェッショナルが在籍しており、OSCP認定で高いスキルを証明！個人も企業も安心のセキュリティ対策を！
※OSCP（Offensive Security Certified Professional）の略で、OSCPは世界中で認知されているセキュリティ資格です。
目次 [ 閉じる ]
今や、誰でもインターネットを利用して情報発信を行なえるようになりました。
また、自宅に居ながらブログなどを書いて生活費の足しにするなど副業として活動している人もいます。
しかし、ネット上での認知度はときに人の妬みを買い、誹謗中傷の的にされてしまうこともあります。
ここではネットの誹謗中傷被害に遭われた女性の事例をご紹介します。
| ご依頼者様： | 40代/女性 主婦 |
|---|---|
| ご依頼内容： | ネット誹謗中傷調査 |
| ご依頼理由： | ブログに嫌がらせや誹謗中傷が書かれたり、つきまといを受けている |
| 相談レポート： |
誹謗中傷や嫌がらせを受けており困っています。私は専業主婦をしながらブログを運営しています。 パッチワークで作った作品を掲載して、それなりにアクセスもあったので、順風満帆に過ごしていたのですが、ある日ブログ内の書き込みに「下手くそ」「この女は不倫をしている」など、ありもしないことを書かれるようになりました。 私は実家で夫と両親と暮らしているのですが、家にいたずらされることが増えてきました。気持ち悪いと思いましたが段々エスカレートしていきました。 ブログのことと何か関係があるのかもしれないと思うのですが、確証がありません。調べて頂くことは可能でしょうか？ |
| 調査レポート： |
このケースはネットに書かれた「誹謗中傷の証拠収集」と、ご自宅周辺の「嫌がらせの被害確認調査」が必要になります。 なぜ自宅を知っているのか？おそらく顔見知りの犯行の可能性が高いことから、隠しカメラの設置と現場での張り込み調査を平行して行ないました。 ネット上での誹謗中傷は、ブログ以外は拡散されていないことを確認し、単独犯である可能性が高いことがわかりました。 あとは犯人の特定ですが、自宅周辺での不審な動き、イタズラの現行犯で特定に成功、犯人は同級生であることが判明しました。 ブログを偶然見つけたことがきっかけで妬むようになり、ご依頼者が実家にお住まいであったため、特定も容易にされてしまい、ご自宅周辺で嫌がらせを行なうようになったそうです。 |
ネット上では、その匿名性ゆえに直接他人には言えないような内容でも投稿できてしまいます。
加えて、書き込まれた内容は容易に拡散されます。
特にSNSなどでは爆発的に広がり、時間とともに不特定多数の目に触れることになります。
特に、個人で情報発信している人は攻撃対象になりやすく、ありもしない事をあたかも事実のように書き込まれることがあります。
場合によっては、本名や自宅住所など、個人情報にかかわる内容が書き込まれることも。
大手プロバイダによる調査によると、20～60代のうち、約18％の人が「SNSで他者から誹謗中傷されたことがある」と回答しています。
年代別でみると、20代では約10％が「よくある」、約19％が「たまにある」と回答しており、誹謗中傷を受けた経験がある人は3割弱に達しています。
また、30代や40代でも約２3割が誹謗中傷を受けた経験を持ち、一方で他人を誹謗中傷した経験について全体では約7％、20代では約15％が「経験あり」と回答しています。
その理由として「（中傷した）対象が嫌いで我慢できないから」が最も多いとされています。
誹謗中傷との区別がつきにくいのが「批判」です。
例えば、ある事実や意見について論争することは批判にあたるのか、誹謗中傷になってしまうかの区別がつきにくいでしょう。
批判とは、ある意見や主張について欠点を指摘するなどした上で検討を加えて論じる行為です。
相手の意見や主張も尊重するという点に注目すれば、事実ではないことを根拠に悪口を言いふらす行為とは、全く異なります。
しかしながら、2ネット上では「誹謗中傷」と「批判」との間に明確な区別はありません。
自分では批判のつもりでも、内容によっては誹謗中傷になってしまうこともあります。
ネットの特徴である匿名性は、誹謗中傷を加速させます。
実名を明かさずに投稿が可能であり、だれが加害者なのかが特定できないため、誹謗中傷を誘発させています。
ネットユーザーのなかには「間違いを正してやる」という誤った正義感から攻撃的な意見を投稿する人もいます。
こうした投稿をしている人の中には「正しいことをしている」という認識に陥ってしまい、相手が傷ついている可能性すらも考慮できなくなります。
加えて、多くの批判が集中している相手に対しては、自分一人が誹謗中傷をしても「みんなと同じ」としか感じなくなり、いわゆる群集心理から罪の意識が希薄になってしまうことも原因のひとつです。
ネット上での誹謗中傷被害に遭ったとき、ご自身独りでの対策は難しいかもしれません。
「誹謗中傷をやめさせたいのにどうしたらいいか分からない…」
もしこのようにお悩みであれば、専門家への相談を検討したほうがいいでしょう。
このご依頼者のケースですと、ネットに書かれた誹謗中傷にとどまらず、自宅周辺の嫌がらせ行為も確認されました。
そのため警察への被害届提出と、弁護士を通じての情報開示請求を行ない、加害者の特定に至りました。
このご依頼者のケースでは、ご自身な運営しているブログに対する書き込みであったため、加害者の特定は比較的容易でした。
しかし世の中にあふれるSNSなどでの書き込みでは、情報開示請求に膨大な時間と労力が必要とされ、その間も被害が拡大するという現実があります。
そのため、誹謗中傷の被害が確認されたら、加害者を特定するため探偵・調査会社に依頼するなど、一刻も早い対応が求めされます。
探偵社に相談・依頼するということは、ご依頼者にとっては人生の一大事かと思います。
しっかりとお話しを聞き、打ち合わせを重ねて、ご依頼者の意向をくんだ結果に導くことを常に心がけています。
ご依頼者のなかにはどのように解決させるか決まっている方もいれば、どんな調査が望ましいのかわからないという方もいらっしゃいます。
どんなに複雑に見えて困難と思える問題でも、必ず解決の道はありますので困ったときにはお気軽にご相談ください。
まず、現状について相談することから始めましょう。
現在お持ちのお悩み事、誹謗中傷・風評被害のご相談・依頼方法に関する質問や要望などのご相談が可能です。
※docomo・au・softbankなどの携帯電話アドレスはドメイン指定設定により毎月10件以上の「送信エラー」が起こっているため、フリーメール(GmailやYahoo!mail)の利用をおすすめします。しばらく経っても返信が来ない方はお電話にてご確認くださいませ。
監修者・執筆者 / 山内 / 2024年8月9日更新
1977年生まれ。趣味は筋トレで現在でも現場に出るほど負けん気が強いタイプ。得意なジャンルは、嫌がらせやストーカーの撃退や対人トラブル。監修者・執筆者一覧へ
Ranking
ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口ホットラインは24時間受付ております。電話相談は何度でも無料です。
ご相談の段階では匿名でのご相談が可能です。調査が必要かわからない方も気軽にお問合せ下さい。
Copyright(C) ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口. All Rights Reserved.
(C) ストーカー・嫌がらせ対策専門窓口
MENU
