【スマホで盗聴が可能】内蔵センサを利用した盗聴手法をパキスタンの研究者が発表｜探偵コラム

盗聴とは、他人の会話や通信を同意を得ずに傍受したり、録音したりする行為のことを指します。

現在の日本には、盗聴行為を処罰の対象としている法律はありません。

そのため、不正に他人の会話を盗聴していたとしても罪に問えないのが実情です。

ただし、盗聴器を設置するために許可を得ずに住宅に侵入した場合やストーカー行為の一環として違法行為をした場合には、犯罪が成立する可能性があります。

盗聴の動機にはさまざまなものがありますが、一般的には下記のようなものがほとんどです。

• 嫌がらせやストーカー行為
• 個人間での監視や証拠収集
• 商業スパイ

ストーカーなど個人の隠れた一面を知りたいという願望や訴訟の証拠収集、競合他社の情報収集など動機はさまざまですが、盗聴はプライバシーの侵害です。

盗聴されれば、自分が不利になったり、犯罪行為に巻き込まれたりする可能性があります。

盗聴を疑われる事象があったら、早急に盗聴器を取り除く必要があります。

パキスタンの研究者らが開発したSTAGの手法を用いれば、内蔵センサーのデータを利用して音声を復元し盗聴することは理論的には可能です。

他にも下記のような行為が可能とされています。

• 位置情報の特定
• 連絡先の勝手な共有
• 行動範囲や日課の把握

さらに、同様の手法で他のセンサーデータにアクセスすれば、音声のみならず動画情報を収集できます。

また、この技術を用いれば盗聴器を設置せずに、盗聴ができます。

先に述べたとおり、日本には盗聴を罪に問う法律がないため、盗聴をしたという明確な証拠があっても罪に問うことはできません。

この手法が悪用されれば、プライバシーに深刻な影響を及ぼし、更なるキュリティ対策が必要となります。

盗聴は他人の情報を盗む行為です。

盗聴器を設置されたままの状態だと、プライバシーが侵害され個人情報が流出します。

探偵は、盗聴器発見のプロです。

盗聴器探査装置を使用し、盗聴器を発見します。

また、この記事で紹介した新手法の盗聴に関しても、当事務所に所属するOSCP（Offensive Security Certified Professional）の資格を持つホワイトハッカー が、スマートフォンなど端末のセキュリティに関するアドバイスや対策を打つことも可能です。

盗聴を疑うような事象があったら、当探偵事務所にご相談ください。

ご依頼者様の状況にあった調査を実施します。